建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年及び38年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2019/03/22 9:06

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(平成29年12月31日)	当連結会計年度(平成30年12月31日)
建物	72,947千円	242,448千円
土地	385,742	385,742

(2) 上記に対応する債務
──────

2019/03/22 9:06

#3 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期増加額の主な内容は次のとおりであります。

建物	名古屋本社改装工事	182,072千円
工具、器具及び備品	製造設備の取得	15,795千円

2019/03/22 9:06

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
資産合計は、前連結会計年度比478百万円増の15,085百万円となりました。これは年度末出荷に備えた棚卸資産の増加(158百万円増)と名古屋本社改装による建物及び構築物の増加(165百万円増)を主因としております。
(負債)

2019/03/22 9:06

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15年及び38年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法2019/03/22 9:06