ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1385万
- 2009年3月31日 -25.43%
- 1032万
- 2010年3月31日 -27.29%
- 751万
- 2011年3月31日 -38.52%
- 461万
- 2012年3月31日 +38.86%
- 641万
- 2013年3月31日 -30.2%
- 447万
- 2014年3月31日 +168.16%
- 1200万
- 2015年3月31日 +50%
- 1800万
- 2016年3月31日 +5.56%
- 1900万
- 2017年3月31日 +489.47%
- 1億1200万
- 2018年3月31日 +4.46%
- 1億1700万
- 2019年3月31日 -17.09%
- 9700万
- 2020年3月31日 -41.24%
- 5700万
- 2021年3月31日 -19.3%
- 4600万
- 2022年3月31日 -86.96%
- 600万
- 2023年3月31日 +533.33%
- 3800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～60年
機械装置及び運搬具 4～30年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5～10年)に基づいております。2023/06/29 15:09 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/29 15:09
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5～10年)に基づいております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/29 15:09
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準