横河ブリッジ HD（5911）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億900万
2010年9月30日: 2億4800万
2010年12月31日 +630.65%: 18億1200万
2011年3月31日 -28.53%: 12億9500万
2011年6月30日 -94.59%: 7000万
2011年9月30日 +290%: 2億7300万
2011年12月31日: -1億3300万
2012年3月31日: 12億8100万
2012年6月30日: -3億4300万
2012年9月30日: 3億7200万
2012年12月31日 +350.54%: 16億7600万
2013年3月31日 +115.81%: 36億1700万
2013年6月30日 -64.42%: 12億8700万
2013年9月30日 +180.34%: 36億800万
2013年12月31日 +47.53%: 53億2300万
2014年3月31日 +20.46%: 64億1200万
2014年6月30日 -81.91%: 11億6000万
2014年9月30日 +95.78%: 22億7100万
2014年12月31日 +106.08%: 46億8000万
2015年3月31日 +34.51%: 62億9500万
2015年6月30日 -89.05%: 6億8900万
2015年9月30日 +57.47%: 10億8500万
2015年12月31日 +149.49%: 27億700万
2016年3月31日 -2.44%: 26億4100万
2016年6月30日: -9200万
2016年9月30日: -7800万
2016年12月31日: 37億2700万
2017年3月31日 +54.39%: 57億5400万
2017年6月30日 -48.7%: 29億5200万
2017年9月30日 +90.89%: 56億3500万
2017年12月31日 +48.32%: 83億5800万
2018年3月31日 +40.07%: 117億700万
2018年6月30日 -88.59%: 13億3600万
2018年9月30日 +197.46%: 39億7400万
2018年12月31日 +6.57%: 42億3500万
2019年3月31日 +62.6%: 68億8600万
2019年6月30日 -94.31%: 3億9200万
2019年9月30日 +620.15%: 28億2300万
2019年12月31日 +120.01%: 62億1100万
2020年3月31日 +9.42%: 67億9600万
2020年6月30日 -62.42%: 25億5400万
2020年9月30日 +196.71%: 75億7800万
2020年12月31日 +52.94%: 115億9000万
2021年3月31日 +20.91%: 140億1300万
2021年6月30日 -88.57%: 16億200万
2021年9月30日 +166.04%: 42億6200万
2021年12月31日 +45.87%: 62億1700万
2022年3月31日 +52.31%: 94億6900万
2022年6月30日 -88.62%: 10億7800万
2022年9月30日 +168.46%: 28億9400万
2022年12月31日 +112.72%: 61億5600万
2023年3月31日 +79.35%: 110億4100万
2023年6月30日 -63.86%: 39億9000万
2023年9月30日 +85.06%: 73億8400万
2023年12月31日 +48.98%: 110億100万
2024年3月31日 +34.32%: 147億7600万
2024年6月30日 -92.81%: 10億6200万
2024年9月30日 +108.95%: 22億1900万
2024年12月31日 +137.54%: 52億7100万
2025年3月31日 +104.46%: 107億7700万
2025年6月30日 -82.28%: 19億1000万
2025年9月30日 +166.07%: 50億8200万
2025年12月31日 +83.04%: 93億200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:39
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。
この結果、連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 13:39