構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～60年

2024/06/26 16:19

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※6.固定資産処分損の内容は、次のとおりです。

前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)		当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物	40百万円	建物	125百万円
機械装置	21百万円	構築物	70百万円
その他	7百万円	その他	75百万円

2024/06/26 16:19

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産……定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2024/06/26 16:19