瀧上工業（5918）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4億7000万
2010年9月30日: -3億4300万
2010年12月31日: 9700万
2011年3月31日: -1億8800万
2011年6月30日 -77.66%: -3億3400万
2011年9月30日 -100.3%: -6億6900万
2011年12月31日 -10.61%: -7億4000万
2012年3月31日: -3億4200万
2012年6月30日: -3億3700万
2012年9月30日 -91.39%: -6億4500万
2012年12月31日: 2億100万
2013年3月31日 +115.42%: 4億3300万
2013年6月30日 +23.33%: 5億3400万
2013年9月30日 +88.39%: 10億600万
2013年12月31日 +61.03%: 16億2000万
2014年3月31日 -34.07%: 10億6800万
2014年6月30日 -29.4%: 7億5400万
2014年9月30日 +999.99%: 83億
2014年12月31日 +8.54%: 90億900万
2015年3月31日 +7.67%: 97億
2015年6月30日 -90.99%: 8億7400万
2015年9月30日 -54.46%: 3億9800万
2015年12月31日 +167.09%: 10億6300万
2016年3月31日 -16.65%: 8億8600万
2016年6月30日: -1億5300万
2016年9月30日: 2億4900万
2016年12月31日 +466.27%: 14億1000万
2017年3月31日 -7.45%: 13億500万
2017年6月30日 -66.82%: 4億3300万
2017年9月30日 +5.77%: 4億5800万
2017年12月31日 +215.72%: 14億4600万
2018年3月31日 -26.21%: 10億6700万
2018年6月30日 -98.22%: 1900万
2018年9月30日 +999.99%: 7億400万
2018年12月31日: -2億8700万
2019年3月31日: 1億8200万
2019年6月30日: -2億3700万
2019年9月30日 -29.96%: -3億800万
2019年12月31日: -4000万
2020年3月31日 -999.99%: -11億1800万
2020年6月30日: -5900万
2020年9月30日: 1億2700万
2020年12月31日 +348.03%: 5億6900万
2021年3月31日 +256.77%: 20億3000万
2021年6月30日 -94.83%: 1億500万
2021年9月30日 +446.67%: 5億7400万
2021年12月31日 -17.25%: 4億7500万
2022年3月31日 +138.74%: 11億3400万
2022年6月30日 -73.72%: 2億9800万
2022年9月30日: -1億9100万
2022年12月31日: 8億6600万
2023年3月31日 +59.35%: 13億8000万
2023年6月30日 +76.67%: 24億3800万
2023年9月30日 +33.1%: 32億4500万
2023年12月31日 -3.79%: 31億2200万
2024年3月31日 +107.59%: 64億8100万
2024年6月30日 -95.49%: 2億9200万
2024年9月30日: -13億
2024年12月31日: -1億5000万
2025年3月31日: 1億2500万
2025年6月30日 +244%: 4億3000万
2025年9月30日 +646.05%: 32億800万
2025年12月31日 +41.46%: 45億3800万
2026年3月31日 +58.53%: 71億9400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 9:09

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表等に与える影響はありません。

2025/06/26 9:09

#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。

2025/06/26 9:09

#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(百万円)

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
期首残高	425	504
当期の損益又はその他の包括利益
損益に計上	-	-
その他の包括利益に計上(*1)	79	19
購入、売却、償還	-	-

(*1) 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。
②連結決算日における解約又は買戻請求に関する制限は、原則として途中換金(買戻)をすることができない契約

2025/06/26 9:09