中国工業(5974)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1000万
- 2009年3月31日 ±0%
- 1000万
- 2010年3月31日 ±0%
- 1000万
- 2010年12月31日 -25%
- 750万
- 2011年3月31日 +33.33%
- 1000万
- 2011年6月30日 -75%
- 250万
- 2011年9月30日 +100%
- 500万
- 2011年12月31日 +50%
- 750万
- 2012年3月31日 +133.33%
- 1750万
- 2012年6月30日 -85.71%
- 250万
- 2012年9月30日 +100%
- 500万
- 2012年12月31日 +50%
- 750万
- 2013年3月31日 +33.33%
- 1000万
- 2013年6月30日 -75%
- 250万
- 2013年9月30日 +100%
- 500万
- 2013年12月31日 +50%
- 750万
- 2014年3月31日 +60%
- 1200万
- 2014年6月30日 -75%
- 300万
- 2014年9月30日 +100%
- 600万
- 2014年12月31日 +50%
- 900万
- 2015年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2015年6月30日 -75%
- 300万
- 2015年9月30日 +100%
- 600万
- 2015年12月31日 +50%
- 900万
- 2016年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2016年6月30日 -75%
- 300万
- 2016年9月30日 +100%
- 600万
- 2016年12月31日 +50%
- 900万
- 2017年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2017年6月30日 -75%
- 300万
- 2017年9月30日 +100%
- 600万
- 2017年12月31日 +50%
- 900万
- 2018年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2018年6月30日 -75%
- 300万
- 2018年9月30日 +100%
- 600万
- 2018年12月31日 +50%
- 900万
- 2019年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2019年6月30日 -75%
- 300万
- 2019年9月30日 +100%
- 600万
- 2019年12月31日 +50%
- 900万
- 2020年3月31日 +33.33%
- 1200万
- 2020年6月30日 -75%
- 300万
- 2020年9月30日 +100%
- 600万
- 2020年12月31日 +50%
- 900万
- 2021年3月31日 +44.44%
- 1300万
- 2021年6月30日 -76.92%
- 300万
- 2021年9月30日 +100%
- 600万
- 2021年12月31日 +50%
- 900万
- 2022年3月31日 ±0%
- 900万
- 2022年6月30日 -77.78%
- 200万
- 2022年9月30日 +100%
- 400万
- 2022年12月31日 +75%
- 700万
- 2023年3月31日 -28.57%
- 500万
- 2023年6月30日 -80%
- 100万
- 2023年9月30日 +100%
- 200万
- 2023年12月31日 +50%
- 300万
- 2024年3月31日 +133.33%
- 700万
- 2024年6月30日 -85.71%
- 100万
- 2024年9月30日 +200%
- 300万
- 2024年12月31日 +66.67%
- 500万
- 2025年3月31日 +40%
- 700万
- 2025年6月30日 -85.71%
- 100万
- 2025年9月30日 +200%
- 300万
- 2025年12月31日 +66.67%
- 500万
- 2026年3月31日 +40%
- 700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/24 9:09
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 運送費 808 百万円 839 百万円 役員賞与引当金繰入額 7 7 給与・賞与 574 579 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
①貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
②賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2025/06/24 9:09