アマテイ（5952）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2242万
2010年9月30日 +129.14%: 5139万
2010年12月31日 +24.43%: 6394万
2011年3月31日 +34.78%: 8619万
2011年6月30日: -1364万
2011年9月30日 -318.72%: -5714万
2011年12月31日 -24.56%: -7118万
2012年3月31日: -5920万
2012年6月30日: -3681万
2012年9月30日: -2234万
2012年12月31日: 2557万
2013年3月31日 +84.16%: 4710万
2013年6月30日 -63.87%: 1701万
2013年9月30日 +136.71%: 4028万
2013年12月31日 +19.02%: 4794万
2014年3月31日 -18.51%: 3906万
2014年6月30日 -96.02%: 155万
2014年9月30日 +999.99%: 8390万
2014年12月31日 +32.32%: 1億1102万
2015年3月31日 +15%: 1億2767万
2015年6月30日 -40.55%: 7590万
2015年9月30日 -21.61%: 5950万
2015年12月31日 +69.03%: 1億58万
2016年3月31日 +10.19%: 1億1084万
2016年6月30日 -82.11%: 1983万
2016年9月30日 +121.36%: 4389万
2016年12月31日 +130.04%: 1億98万
2017年3月31日 +8.93%: 1億999万
2017年6月30日 -60.44%: 4351万
2017年9月30日 +105.33%: 8935万
2017年12月31日 +34.89%: 1億2052万
2018年3月31日 -22.04%: 9395万
2018年6月30日: -698万
2018年9月30日 -235.34%: -2341万
2018年12月31日: 1148万
2019年3月31日 +220.02%: 3675万
2019年6月30日: -401万
2019年9月30日: -66万
2019年12月31日 -95.48%: -129万
2020年3月31日 -999.99%: -2353万
2020年6月30日: -368万
2020年9月30日 -110.41%: -776万
2020年12月31日: 1054万
2021年3月31日 +84.14%: 1940万
2021年6月30日: -1204万
2021年9月30日 -207.43%: -3704万
2021年12月31日: -3168万
2022年3月31日: -832万
2022年6月30日: 704万
2022年9月30日 +261.8%: 2548万
2022年12月31日 +269.35%: 9412万
2023年3月31日 -15.5%: 7954万
2023年6月30日 -46.75%: 4235万
2023年9月30日 +42.67%: 6043万
2023年12月31日 +84.89%: 1億1173万
2024年3月31日 +19.3%: 1億3330万
2024年6月30日 -69.31%: 4091万
2024年9月30日 +57.12%: 6427万
2024年12月31日 +100.15%: 1億2865万
2025年3月31日 +10.38%: 1億4200万
2025年6月30日 -61.13%: 5520万
2025年9月30日 +56.5%: 8639万
2025年12月31日 +50.37%: 1億2991万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:52
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 9:52