日工（6306）の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 19億600万
- 2010年3月31日 -16.79%
- 15億8600万
- 2011年3月31日 -1.2%
- 15億6700万
- 2012年3月31日 +53.48%
- 24億500万
- 2013年3月31日 -4.2%
- 23億400万
- 2014年3月31日 +1.09%
- 23億2900万
- 2015年3月31日 +37.36%
- 31億9900万
- 2016年3月31日 -5.16%
- 30億3400万
- 2017年3月31日 -6.1%
- 28億4900万
- 2018年3月31日 +17.06%
- 33億3500万
- 2019年3月31日 +17.03%
- 39億300万
- 2020年3月31日 +14.6%
- 44億7300万
- 2021年3月31日 -5.3%
- 42億3600万
- 2022年3月31日 +64.54%
- 69億7000万
- 2023年3月31日 +6.5%
- 74億2300万
- 2024年3月31日 +12.12%
- 83億2300万
- 2025年3月31日 +8.66%
- 90億4400万
- 2026年3月31日 +2.78%
- 92億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 8億6600万
- 2009年3月31日 +39.38%
- 12億700万
- 2010年3月31日 -21.87%
- 9億4300万
- 2011年3月31日 +3.61%
- 9億7700万
- 2012年3月31日 +83.21%
- 17億9000万
- 2013年3月31日 -0.34%
- 17億8400万
- 2014年3月31日 -9.25%
- 16億1900万
- 2015年3月31日 +45.65%
- 23億5800万
- 2016年3月31日 -12.51%
- 20億6300万
- 2017年3月31日 -2.47%
- 20億1200万
- 2018年3月31日 +6.26%
- 21億3800万
- 2019年3月31日 +18.48%
- 25億3300万
- 2020年3月31日 +16.38%
- 29億4800万
- 2021年3月31日 -6.68%
- 27億5100万
- 2022年3月31日 +25.85%
- 34億6200万
- 2023年3月31日 +34.2%
- 46億4600万
- 2024年3月31日 +14.49%
- 53億1900万
- 2025年3月31日 +1.02%
- 53億7300万
- 2026年3月31日 +6.92%
- 57億4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 棚卸資産2026/06/24 16:08
商品、製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。) - #2 棚卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記（連結）
- の発生が見込まれる工事契約に係る棚卸資産のうち、受注損失引当金に対応する額は次のとおりであります。2026/06/24 16:08
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 製品 -百万円 54百万円 仕掛品 101百万円 107百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 具体的には、国内AP・BP事業の標準化・高付加価値化、メンテナンスサービスの高度化、ASEANを中心とした海外展開、環境及び搬送関連事業、破砕機関連事業、DX投資、人材投資などに充当してまいります。あわせて、M&Aや資本提携の機会があれば、当社のコア技術である「加熱・混練・搬送・制御」とシナジーが見込める領域を中心に検討します。2026/06/24 16:08
また、受注残高の増加に伴い、仕掛品や製品在庫への資金投入が先行する局面もあるため、受注から売上計上、売上債権の回収までの一連のプロセスをより確実に進め、営業キャッシュ・フローの創出につなげてまいります。政策保有株式や遊休資産も含め、バランスシート全体を見直し、成長投資、株主還元、財務健全性のバランスを取りながら、資本効率の向上に努めてまいります。
③重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (3)棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/06/24 16:08
製品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
