固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）

前中間連結会計期間(自 平成27年12月1日 至 平成28年5月31日)

	報告セグメント			合計(千円)
	プリント配線基板(千円)	時計・精密機器部品(千円)	計(千円)
減価償却費	277,259	67,931	345,190	345,190
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	115,255	52,756	168,011	168,011

当中間連結会計期間(自 平成28年12月1日 至 平成29年5月31日)

	報告セグメント			合計(千円)
	プリント配線基板(千円)	時計・精密機器部品(千円)	計(千円)
減価償却費	303,203	65,623	368,827	368,827
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	146,635	32,307	178,943	178,943

【関連情報】

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#2 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
・有形固定資産
主としてプリント配線基板部門における生産設備(機械及び装置)であります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。ただしプリント基板製造の機械及び装置については、会社独自の基準(税法基準による普通償却の10割増)によっております。
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却をしております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとする定額法によっております。2017/08/31 13:34

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳

	前中間連結会計期間 (自 平成27年12月1日 至 平成28年5月31日)	当中間連結会計期間 (自 平成28年12月1日 至 平成29年5月31日)
機械及び装置	434千円	359千円
土地	―千円	49,003千円
計	434千円	49,363千円

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳

	前中間連結会計期間 (自 平成27年12月1日 至 平成28年5月31日)	当中間連結会計期間 (自 平成28年12月1日 至 平成29年5月31日)
機械及び装置	3,391千円	508千円
工具、器具及び備品	382千円	273千円
計	3,773千円	781千円

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#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

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#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 有形固定資産の減価償却累計額

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#8 業績等の概要

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
「投資活動によるキャッシュ・フロー」は、117百万円の資金減少となりました(前年同期は106百万円の減少)。これは固定資産の取得による支出164百万円等によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

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#9 減価償却額の注記

4 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 平成27年12月1日至 平成28年5月31日)	当中間会計期間(自 平成28年12月1日至 平成29年5月31日)
有形固定資産	160,959千円	180,060千円
無形固定資産	2,364千円	2,363千円
計	163,323千円	182,424千円

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#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額をゼロとする定額法によっております。2017/08/31 13:34

#11 重要な特別利益の注記

※2 特別利益の主要項目

	前中間会計期間(自 平成27年12月1日至 平成28年5月31日)	当中間会計期間(自 平成28年12月1日至 平成29年5月31日)
固定資産売却益
機械及び装置	2,080千円	―

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#12 重要な特別損失の注記

固定資産除却損
機械及び装置	12千円	―

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