無形固定資産
連結
- 2018年11月30日
- 1億3932万
- 2019年5月31日 -5.36%
- 1億3185万
個別
- 2018年11月30日
- 1398万
- 2019年5月31日 -14.08%
- 1201万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 前中間連結会計期間(自 平成29年12月1日 至 平成30年5月31日)2019/08/30 13:36
当中間連結会計期間(自 平成30年12月1日 至 令和元年5月31日)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 335,428 45,834 381,263 381,263 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 205,049 66,881 271,930 271,930
4 報告セグメント合計額と中間連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)報告セグメント 合計(千円) プリント配線基板(千円) 時計・精密機器部品(千円) 計(千円) 減価償却費 303,066 31,077 334,143 334,143 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 151,095 7,563 158,659 158,659 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 主としてプリント配線基板部門における生産設備(機械及び装置)であります。2019/08/30 13:36
・無形固定資産
主としてプリント配線基板部門におけるソフトウェアであります。 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。2019/08/30 13:36
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2019/08/30 13:36 - #5 減価償却額の注記
- 4 減価償却実施額2019/08/30 13:36
前中間会計期間(自 平成29年12月1日至 平成30年5月31日) 当中間会計期間(自 平成30年12月1日至 令和元年5月31日) 有形固定資産 207,023千円 191,739千円 無形固定資産 2,070千円 1,969千円 計 209,094千円 193,709千円 - #6 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2019/08/30 13:36
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。