無形固定資産

【資料】

有価証券報告書-第75期(平成30年12月1日-令和1年11月30日)

【閲覧】

連結

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)

当連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主としてプリント配線基板部門における生産設備(機械及び装置)であります。
・無形固定資産
主としてプリント配線基板部門におけるソフトウェアであります。

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/02/28 13:44

#4 固定資産売却益の注記（連結）

前連結会計年度)
固定資産売却益は、建物89,754千円、機械装置176,714千円、運搬具9千円、工具、器具及び備品2,403千円、土地89,289千円、無形固定資産1,661千円であります。
(当連結会計年度)

#5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社の設備投資額であります。

#6 有形固定資産等明細表（連結）

3 無形固定資産及び長期前払費用については、資産の100分の1以下により「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。