無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）

前中間連結会計期間(自 2021年12月1日 至 2022年5月31日)

	報告セグメント			合計(千円)
	プリント配線基板(千円)	時計・精密機器部品(千円)	計(千円)
減価償却費	202,255	21,409	223,664	223,664
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	119,104	17,209	136,314	136,314

当中間連結会計期間(自 2022年12月1日 至 2023年5月31日)

	報告セグメント			合計(千円)
	プリント配線基板(千円)	時計・精密機器部品(千円)	計(千円)
減価償却費	192,682	18,430	211,112	211,112
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	38,998	2,077	41,075	41,075

4 報告セグメント合計額と中間連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2023/08/31 9:25

#2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2023/08/31 9:25

#3 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
…評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品
主に先入先出法
製品・仕掛品
主に総平均法
原材料・貯蔵品
主に先入先出法
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。また在外連結子会社は当該国の基準に基づく定額法によっております。2023/08/31 9:25

#4 減価償却額の注記

5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2021年12月1日至 2022年5月31日)	当中間会計期間(自 2022年12月1日至 2023年5月31日)
有形固定資産	98,236千円	78,722千円
無形固定資産	3,297千円	3,084千円
計	101,533千円	81,807千円

2023/08/31 9:25

#5 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2023/08/31 9:25