構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億3300万
- 2009年3月31日 ±0%
- 2億3300万
- 2010年3月31日 ±0%
- 2億3300万
- 2011年3月31日 -48.5%
- 1億2000万
- 2012年3月31日 -1.67%
- 1億1800万
- 2013年3月31日 +0.85%
- 1億1900万
- 2014年3月31日 -7.56%
- 1億1000万
- 2015年3月31日 -88.18%
- 1300万
- 2016年3月31日 +15.38%
- 1500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1500万
- 2018年3月31日 -6.67%
- 1400万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1400万
- 2020年3月31日 -14.29%
- 1200万
- 2021年3月31日 -16.67%
- 1000万
- 2022年3月31日 -20%
- 800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2022/06/30 10:00
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法を採用しております。 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 工場財団組成の有形固定資産2022/06/30 10:00
担保付債務前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 建物及び構築物 417百万円 462百万円 機械装置及び運搬具 528百万円 472百万円
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2022/06/30 10:00
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法を採用しております。