オーエスジー（6136）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年2月28日: 7億4700万
2011年5月31日 +443.78%: 40億6200万
2011年8月31日 +28.8%: 52億3200万
2011年11月30日 -21.77%: 40億9300万
2012年2月29日 -31.35%: 28億1000万
2012年5月31日 +153.99%: 71億3700万
2012年8月31日 -2.33%: 69億7100万
2012年11月30日 +23.63%: 86億1800万
2013年2月28日 -23.16%: 66億2200万
2013年5月31日 +87.87%: 124億4100万
2013年8月31日 +32.75%: 165億1600万
2013年11月30日 +24.51%: 205億6400万
2014年2月28日 -70.85%: 59億9400万
2014年5月31日 +18.85%: 71億2400万
2014年8月31日 +48.64%: 105億8900万
2014年11月30日 +60.61%: 170億700万
2015年2月28日 -82.79%: 29億2700万
2015年5月31日 +232.35%: 97億2800万
2015年8月31日 -11%: 86億5800万
2015年11月30日 +47.38%: 127億6000万
2016年2月29日: -45億2000万
2016年5月31日: -17億300万
2016年8月31日 -46.45%: -24億9400万
2016年11月30日: 36億9700万
2017年2月28日 +27.32%: 47億700万
2017年5月31日 +68.09%: 79億1200万
2017年8月31日 +54.73%: 122億4200万
2017年11月30日 +47.46%: 180億5200万
2018年2月28日 -91.47%: 15億4000万
2018年5月31日 +220.26%: 49億3200万
2018年8月31日 +72.06%: 84億8600万
2018年11月30日 +59.72%: 135億5400万
2019年2月28日 -79.51%: 27億7700万
2019年5月31日 +23.98%: 34億4300万
2019年8月31日 -4.44%: 32億9000万
2019年11月30日 +186.47%: 94億2500万
2020年2月29日 -89.35%: 10億400万
2020年5月31日: -5億3000万
2020年8月31日: 8億7600万
2020年11月30日 +379.34%: 41億9900万
2021年2月28日 -11.12%: 37億3200万
2021年5月31日 +182.21%: 105億3200万
2021年8月31日 +14.66%: 120億7600万
2021年11月30日 +39.37%: 168億3000万
2022年2月28日 -70.08%: 50億3600万
2022年5月31日 +242.36%: 172億4100万
2022年8月31日 +45.64%: 251億1000万
2022年11月30日 +21.56%: 305億2300万
2023年2月28日 -91.84%: 24億9100万
2023年5月31日 +278.28%: 94億2300万
2023年8月31日 +94.36%: 183億1500万
2023年11月30日 +34%: 245億4300万
2024年2月29日 -78.04%: 53億8900万
2024年5月31日 +144.83%: 131億9400万
2024年8月31日 -44.3%: 73億4900万
2024年11月30日 +72.31%: 126億6300万
2025年2月28日 -99.1%: 1億1400万
2025年5月31日 +999.99%: 46億3800万
2025年8月31日 +147.63%: 114億8500万
2025年11月30日 +110.98%: 242億3100万
2026年2月28日 -70.19%: 72億2400万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/02/19 10:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/02/19 10:01