東京製綱（5981）の支払手形の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億6600万
- 2009年3月31日 -58.8%
- 1億9200万
- 2010年3月31日 +157.29%
- 4億9400万
- 2011年3月31日 +456.28%
- 27億4800万
- 2012年3月31日 -95.2%
- 1億3200万
- 2013年3月31日 +9.85%
- 1億4500万
- 2014年3月31日 -73.79%
- 3800万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 4億8400万
- 2016年3月31日 +219.42%
- 15億4600万
- 2017年3月31日 +6.92%
- 16億5300万
- 2018年3月31日 +8.17%
- 17億8800万
- 2019年3月31日 -2.8%
- 17億3800万
- 2020年3月31日 -0.12%
- 17億3600万
- 2021年3月31日 -13.31%
- 15億500万
- 2022年3月31日 +3.06%
- 15億5100万
- 2023年3月31日 -2.19%
- 15億1700万
- 2024年3月31日 -1.32%
- 14億9700万
- 2025年3月31日 -99.53%
- 700万
- 2026年3月31日 -42.86%
- 400万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、毎月時価の残高管理を行っております。2026/06/24 14:39
営業債務である支払手形、電子記録債務及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。
短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金及びファイナンス・リース取引に係るリース債務は主に設備投資に係る資金調達であります。借入金及びリース債務の償還日は、最長で決算日後7年以内であります。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されておりますが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ)をヘッジ手段として利用することとしております。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしている場合には、その判定をもって有効性の評価を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
