東京製綱(5981)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 200万
- 2010年9月30日
- -1600万
- 2010年12月31日 -112.5%
- -3400万
- 2011年3月31日 -20.59%
- -4100万
- 2011年6月30日
- 2800万
- 2011年9月30日 -57.14%
- 1200万
- 2011年12月31日
- -1700万
- 2012年3月31日
- 200万
- 2012年6月30日 +999.99%
- 5100万
- 2012年9月30日 -68.63%
- 1600万
- 2012年12月31日
- -600万
- 2013年3月31日
- 9900万
- 2013年6月30日 +83.84%
- 1億8200万
- 2013年9月30日 +56.59%
- 2億8500万
- 2013年12月31日 -16.84%
- 2億3700万
- 2014年3月31日 +74.26%
- 4億1300万
- 2014年6月30日
- -6600万
- 2014年9月30日 -30.3%
- -8600万
- 2014年12月31日
- 9000万
- 2015年3月31日 +196.67%
- 2億6700万
- 2015年6月30日
- -7900万
- 2015年9月30日
- -4200万
- 2015年12月31日 -688.1%
- -3億3100万
- 2016年3月31日
- -3億2800万
- 2016年6月30日
- -8400万
- 2016年9月30日 -303.57%
- -3億3900万
- 2016年12月31日 -18.29%
- -4億100万
- 2017年3月31日
- -2億1100万
- 2017年6月30日
- -7000万
- 2017年9月30日
- -2300万
- 2017年12月31日
- 2400万
- 2018年3月31日 +233.33%
- 8000万
- 2018年6月30日
- -4000万
- 2018年9月30日 -62.5%
- -6500万
- 2018年12月31日 -32.31%
- -8600万
- 2019年3月31日 -54.65%
- -1億3300万
- 2019年6月30日
- 3500万
- 2019年9月30日
- -5500万
- 2019年12月31日 -181.82%
- -1億5500万
- 2020年3月31日
- -1億
- 2020年6月30日
- -5700万
- 2020年9月30日 -21.05%
- -6900万
- 2020年12月31日
- -2600万
- 2021年3月31日
- 1800万
- 2021年6月30日 +666.67%
- 1億3800万
- 2021年9月30日 +28.26%
- 1億7700万
- 2021年12月31日 +15.82%
- 2億500万
- 2022年3月31日 +53.66%
- 3億1500万
- 2022年6月30日 -43.17%
- 1億7900万
- 2022年9月30日 +93.85%
- 3億4700万
- 2022年12月31日 -1.15%
- 3億4300万
- 2023年3月31日 -42.57%
- 1億9700万
- 2023年6月30日 -68.53%
- 6200万
- 2023年9月30日 +125.81%
- 1億4000万
- 2023年12月31日 +56.43%
- 2億1900万
- 2024年3月31日 -36.53%
- 1億3900万
- 2024年6月30日 +7.91%
- 1億5000万
- 2024年9月30日 +135.33%
- 3億5300万
- 2024年12月31日 -75.07%
- 8800万
- 2025年3月31日 +230.68%
- 2億9100万
- 2025年6月30日
- -2億100万
- 2025年9月30日 -37.31%
- -2億7600万
- 2025年12月31日
- -1億4700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 14:33
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 164 百万円 △208 百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 139 百万円 291 百万円