リョービ(5851)の長期借入れによる収入の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 96億
- 2009年3月31日 -7.81%
- 88億5000万
- 2009年12月31日 -6.51%
- 82億7400万
- 2010年3月31日 +27.6%
- 105億5800万
- 2010年6月30日 -59.02%
- 43億2700万
- 2010年9月30日 +42.96%
- 61億8600万
- 2010年12月31日 +16.54%
- 72億900万
- 2011年3月31日 -0.64%
- 71億6300万
- 2011年6月30日 -53.85%
- 33億600万
- 2011年9月30日 +151.06%
- 83億
- 2011年12月31日 +66.17%
- 137億9200万
- 2012年3月31日 +18.2%
- 163億200万
- 2012年6月30日 -21.83%
- 127億4400万
- 2012年9月30日 +22.36%
- 155億9300万
- 2012年12月31日 +26.51%
- 197億2700万
- 2013年3月31日 +15%
- 226億8700万
- 2013年6月30日 -89.8%
- 23億1500万
- 2013年9月30日 +9.42%
- 25億3300万
- 2013年12月31日 +157.17%
- 65億1400万
- 2014年3月31日 +10.7%
- 72億1100万
- 2014年6月30日 -59.15%
- 29億4600万
- 2014年9月30日 +219.72%
- 94億1900万
- 2014年12月31日 +1.26%
- 95億3800万
- 2015年3月31日 +10.58%
- 105億4700万
- 2015年6月30日 -99.75%
- 2600万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 22億6100万
- 2015年12月31日 +165.86%
- 60億1100万
- 2016年3月31日 +7.65%
- 64億7100万
- 2016年6月30日 -99.21%
- 5100万
- 2016年9月30日 +296.08%
- 2億200万
- 2016年12月31日 +59.41%
- 3億2200万
- 2017年3月31日 +89.13%
- 6億900万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 74億9200万
- 2017年9月30日 -0.08%
- 74億8600万
- 2017年12月31日 +78.92%
- 133億9400万
- 2018年3月31日 +2.79%
- 137億6800万
- 2018年9月30日 -87.72%
- 16億9100万
- 2018年12月31日 +239.09%
- 57億3400万
- 2019年6月30日 -57.32%
- 24億4700万
- 2019年9月30日 +258.68%
- 87億7700万
- 2019年12月31日 +0.48%
- 88億1900万
- 2020年3月31日 +55.39%
- 137億400万
- 2020年6月30日 +12.42%
- 154億600万
- 2020年9月30日 +4.25%
- 160億6000万
- 2020年12月31日 +16.25%
- 186億7000万
- 2021年3月31日 -95.68%
- 8億700万
- 2021年6月30日 +128.5%
- 18億4400万
- 2021年9月30日 +0.54%
- 18億5400万
- 2021年12月31日 +0.65%
- 18億6600万
- 2022年6月30日 +404.98%
- 94億2300万
- 2022年9月30日 +16.98%
- 110億2300万
- 2022年12月31日 +0.79%
- 111億1000万
- 2023年6月30日 -63.71%
- 40億3200万
- 2023年9月30日 +2.43%
- 41億3000万
- 2023年12月31日 +28.81%
- 53億2000万
- 2024年6月30日 -66.17%
- 18億
- 2024年9月30日 +133.33%
- 42億
- 2024年12月31日 ±0%
- 42億
- 2025年3月31日 -88.1%
- 5億
- 2025年6月30日 ±0%
- 5億
- 2025年9月30日 +999.99%
- 208億
- 2025年12月31日 +15.87%
- 241億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、借入債務は主に金融機関からの借入によって調達し、また、負債による調達を優先することにより、資本規模の抑制及び全体の資本コストの低減に努めています。2026/03/25 13:04
当社では将来の資金安定確保及び事業環境の悪化による資金需要の増加に備えて150億円のコミットメントライン契約を取引金融機関と締結しており、これを維持継続することにより、資金流動性を確保しております。なお、当連結会計年度末において当該契約に基づく実行残高はありません。
また、配当政策については「第4 提出会社の状況 3 配当政策」に記載のとおりです。