建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2017/08/30 14:34

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年5月31日)	当連結会計年度(平成29年5月31日)
建物及び構築物	358,952千円	355,368千円
土地	680,793千円	680,793千円

担保付債務は次のとおりであります。

2017/08/30 14:34

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	河内長野工場	新展示室	11,568千円
機械及び装置	河内長野工場	トルクレンチ試験機	14,715千円
	河内長野工場	動力レンチ試験機	11,440千円
工具、器具及び備品	河内長野工場	金型代金	5,221千円
土地	名古屋営業所	営業所用地	41,245千円
建設仮勘定	名古屋営業所	新築工事代金	16,960千円
ソフトウェア	河内長野工場	ホスト関連	5,018千円
ソフトウェア仮勘定	河内長野工場	基幹システム機能追加	30,456千円

2017/08/30 14:34

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2017/08/30 14:34