イハラサイエンス（5999）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 9100万
2009年3月31日 +4.4%: 9500万
2010年3月31日 -9.47%: 8600万
2010年12月31日 -6.98%: 8000万
2011年3月31日 -2.5%: 7800万
2011年6月30日 +2.56%: 8000万
2011年9月30日 ±0%: 8000万
2011年12月31日 +21.25%: 9700万
2012年3月31日 +19.59%: 1億1600万
2012年6月30日 +8.62%: 1億2600万
2012年9月30日 -3.17%: 1億2200万
2012年12月31日 -2.46%: 1億1900万
2013年3月31日 -2.52%: 1億1600万
2013年6月30日 +3.45%: 1億2000万
2013年9月30日 -5.83%: 1億1300万
2013年12月31日 -1.77%: 1億1100万
2014年3月31日 -2.7%: 1億800万
2014年6月30日 +2.78%: 1億1100万
2014年9月30日 ±0%: 1億1100万
2014年12月31日 -3.6%: 1億700万
2015年3月31日 -2.8%: 1億400万
2015年6月30日 -1.92%: 1億200万
2015年9月30日 +22.55%: 1億2500万
2015年12月31日 -2.4%: 1億2200万
2016年3月31日 +22.95%: 1億5000万
2016年6月30日 +26.67%: 1億9000万
2016年9月30日 -2.11%: 1億8600万
2016年12月31日 +18.28%: 2億2000万
2017年3月31日 +12.73%: 2億4800万
2017年6月30日 +8.87%: 2億7000万
2017年9月30日 -0.74%: 2億6800万
2017年12月31日 +29.1%: 3億4600万
2018年3月31日 +17.05%: 4億500万
2018年6月30日 +1.98%: 4億1300万
2018年9月30日 +1.21%: 4億1800万
2018年12月31日 -0.48%: 4億1600万
2019年3月31日 -0.72%: 4億1300万
2019年6月30日 +0.24%: 4億1400万
2019年9月30日 +0.72%: 4億1700万
2019年12月31日 +1.68%: 4億2400万
2020年3月31日 +0.24%: 4億2500万
2020年6月30日 -0.24%: 4億2400万
2020年9月30日 -0.71%: 4億2100万
2020年12月31日 +0.95%: 4億2500万
2021年3月31日 +3.53%: 4億4000万
2021年6月30日 +0.45%: 4億4200万
2021年9月30日 -0.68%: 4億3900万
2021年12月31日 +0.46%: 4億4100万
2022年3月31日 +0.68%: 4億4400万
2022年6月30日 +0.23%: 4億4500万
2022年9月30日 +0.67%: 4億4800万
2022年12月31日 -0.67%: 4億4500万
2023年3月31日 -1.35%: 4億3900万

個別

2008年3月31日: 8500万
2009年3月31日 +5.88%: 9000万
2010年3月31日 -8.89%: 8200万
2011年3月31日 -7.32%: 7600万
2012年3月31日 +50%: 1億1400万
2013年3月31日 ±0%: 1億1400万
2014年3月31日 -7.89%: 1億500万
2015年3月31日 -1.9%: 1億300万
2016年3月31日 +44.66%: 1億4900万
2017年3月31日 +65.77%: 2億4700万
2018年3月31日 +42.11%: 3億5100万
2019年3月31日 +3.99%: 3億6500万
2020年3月31日 +3.84%: 3億7900万
2021年3月31日 +3.43%: 3億9200万
2022年3月31日 -0.51%: 3億9000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2～14年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2022/06/27 13:48
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品、移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げ
原材料及び貯蔵品の方法により算定)によっております。
(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～47年
機械及び装置 10～14年2022/06/27 13:48