- 5999
- 2023/06/09
- 時価
- 416億円
- PER 予
- 9.72倍
- 2010年以降
- 4.19-30.07倍
(2010-2023年) - PBR
- 1.29倍
- 2010年以降
- 0.55-1.98倍
(2010-2023年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 13.23%
- ROA 予
- 11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 4億500万
- 2019年3月31日 +1.98%
- 4億1300万
個別
- 2018年3月31日
- 3億5100万
- 2019年3月31日 +3.99%
- 3億6500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、静岡新工場に係る設備投資額及び本社システム関連費用であります。2019/06/24 11:20
【関連情報】 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産 定額法によっております。2019/06/24 11:20 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、静岡新工場に係る設備投資額及び本社システム関連費用であります。2019/06/24 11:20
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~14年2019/06/24 11:20
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品、 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げ
原材料及び貯蔵品 の方法により算定)によっております。
(2) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~47年
機械及び装置 10~14年2019/06/24 11:20