建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物
附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10～47年
機械及び装置 10～14年
② 無形固定資産
・自社利用のソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産 定額法によっております。2016/06/27 11:16

#2 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物に使用されている有害物質(アスベスト)に係る除去債務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/06/27 11:16

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 2～14年
ロ 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/27 11:16