協和の減価償却費の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 2945万
- 2009年12月31日 -22.52%
- 2282万
- 2010年12月31日 -30.08%
- 1596万
- 2011年12月31日 -20.59%
- 1267万
- 2012年12月31日 -4.47%
- 1210万
- 2013年6月30日 -51.06%
- 592万
- 2013年12月31日 +115.09%
- 1274万
- 2014年6月30日 +101.44%
- 2567万
- 2014年12月31日 -35.34%
- 1659万
- 2015年6月30日 -42.22%
- 959万
- 2015年12月31日 +102.49%
- 1942万
- 2016年6月30日 +54.12%
- 2993万
- 2016年12月31日 +117.19%
- 6501万
- 2017年6月30日 -80.44%
- 1271万
- 2017年12月31日 +627.91%
- 9254万
- 2018年6月30日 -42.27%
- 5342万
- 2018年12月31日 -28.6%
- 3814万
- 2019年6月30日 -68.52%
- 1200万
- 2019年12月31日 +99.38%
- 2394万
- 2020年6月30日 -43.42%
- 1354万
- 2020年12月31日 +103.6%
- 2758万
- 2021年6月30日 -48.98%
- 1407万
- 2021年12月31日 +88.67%
- 2654万
- 2022年6月30日 -58.55%
- 1100万
個別
- 2008年12月31日
- 1908万
- 2009年12月31日 -24.97%
- 1431万
- 2010年12月31日 -30.99%
- 987万
- 2011年12月31日 -10.85%
- 880万
- 2012年12月31日 -5.37%
- 833万
- 2013年12月31日 -3.4%
- 805万
- 2014年12月31日 +38.57%
- 1115万
- 2015年12月31日 +23.14%
- 1373万
- 2016年12月31日 +10.33%
- 1515万
- 2017年12月31日 +12.81%
- 1709万
- 2018年12月31日 -5.69%
- 1612万
- 2019年12月31日 -14.03%
- 1386万
- 2020年12月31日 -16.16%
- 1162万
- 2021年12月31日 +18.15%
- 1373万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額1,415,052千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であり、全社資産は主に各セグメントに帰属しない管理部門に係る資産であります。2022/03/30 15:40
(3) 減価償却費の調整額4,608千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額14,651千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る設備投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額7,187千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。2022/03/30 15:40
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/03/30 15:40
前事業年度(自 令和2年1月1日至 令和2年12月31日) 当事業年度(自 令和3年1月1日至 令和3年12月31日) 通信交通費 10,428 9,625 減価償却費 11,622 13,731 役員退職慰労引当金繰入額 9,301 11,220 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/03/30 15:40
(注) 1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(令和2年12月31日) 当連結会計年度(令和3年12月31日) (繰延税金負債) 未控除の減価償却費 14,627千円 16,156千円 土地再評価差額金 446,175 443,961
前連結会計年度(令和2年12月31日)