5976 高周波熱錬

5976
2026/03/19
時価
458億円
PER 予
33.36倍
2010年以降
赤字-161.66倍
(2010-2025年)
PBR
0.76倍
2010年以降
0.31-0.9倍
(2010-2025年)
配当 予
5.04%
ROE 予
2.29%
ROA 予
1.55%
資料
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高周波熱錬(5976)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
77億800万
2009年3月31日 -1.23%
76億1300万
2010年3月31日 +3.11%
78億5000万
2010年12月31日 -8.9%
71億5100万
2011年3月31日 -2.06%
70億400万
2011年6月30日 -0.1%
69億9700万
2011年9月30日 +0.66%
70億4300万
2011年12月31日 -2.14%
68億9200万
2012年3月31日 -1.13%
68億1400万
2012年6月30日 +0.97%
68億8000万
2012年9月30日 -1%
68億1100万
2012年12月31日 +12.91%
76億9000万
2013年3月31日 +3.38%
79億5000万
2013年6月30日 +1.56%
80億7400万
2013年9月30日 +0.67%
81億2800万
2013年12月31日 +8.23%
87億9700万
2014年3月31日 +2.1%
89億8200万
2014年6月30日 -2.71%
87億3900万
2014年9月30日 +6.92%
93億4400万
2014年12月31日 +1.56%
94億9000万
2015年3月31日 +2.14%
96億9300万
2015年6月30日 -2.2%
94億8000万
2015年9月30日 -0.09%
94億7100万
2015年12月31日 -2.19%
92億6400万
2016年3月31日 -9.94%
83億4300万
2016年6月30日 +3.85%
86億6400万
2016年9月30日 -3.57%
83億5500万
2016年12月31日 -1.66%
82億1600万
2017年3月31日 +2.5%
84億2100万
2017年6月30日 +0.14%
84億3300万
2017年9月30日 +1.49%
85億5900万
2017年12月31日 +0.86%
86億3300万
2018年3月31日 -0.76%
85億6700万
2018年6月30日 +2.25%
87億6000万
2018年9月30日 -1.14%
86億6000万
2018年12月31日 +3.14%
89億3200万
2019年3月31日 -3.69%
86億200万
2019年6月30日 -0.66%
85億4500万
2019年9月30日 -2.06%
83億6900万
2019年12月31日 +0.84%
84億3900万
2020年3月31日 +3.92%
87億7000万
2020年6月30日 -3.16%
84億9300万
2020年9月30日 +0.95%
85億7400万
2020年12月31日 -1.05%
84億8400万
2021年3月31日 +0.51%
85億2700万
2021年6月30日 -0.55%
84億8000万
2021年9月30日 -0.79%
84億1300万
2021年12月31日 -1.43%
82億9300万
2022年3月31日 +0.02%
82億9500万
2022年6月30日 +1.05%
83億8200万
2022年9月30日 +1.09%
84億7300万
2022年12月31日 -0.86%
84億
2023年3月31日 -3.65%
80億9300万
2023年6月30日 +0.75%
81億5400万
2023年9月30日 +2.71%
83億7500万
2023年12月31日 -0.02%
83億7300万
2024年3月31日 -7.21%
77億6900万
2024年6月30日 +6.54%
82億7700万
2024年9月30日 +1.18%
83億7500万
2024年12月31日 -5.92%
78億7900万
2025年3月31日 +1.97%
80億3400万
2025年9月30日 +8.17%
86億9000万
2025年12月31日 +0.98%
87億7500万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、工場建物(「建物及び構築物」)、工場で使用する生産設備及びフォークリフト(「機械装置及び運搬具」)、事務部門で使用するIT機器(「その他」)であります。
無形固定資産
2025/06/27 9:07
#2 主要な設備の状況
3 提出会社の本社には、賃貸事業用設備が含まれております。このうち、連結会社以外へ賃貸している主なものは以下のとおりであります。
三井不動産㈱ 建物及び構築物 185百万円 土地 404百万円(1,495㎡ 東京都品川区)
4 提出会社の平塚工場には、賃貸事業用土地が含まれております。
2025/06/27 9:07
#3 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物5~50年
機械装置及び運搬具4~12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2025/06/27 9:07
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
建物及び構築物8百万円0百万円
機械装置及び運搬具945
2025/06/27 9:07
#5 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
場所用途種類減損損失
当社可児工場(岐阜県可児市)熱処理設備建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、その他479百万円
当社可児NH工場(岐阜県可児市)同上建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他233百万円
当社グループは、資産を管理会計上の区分を基準に、主として工場単位(事業の相互補完性が認められる場合は、複数工場をひとつのグルーピングとする。)でのグルーピングを行っております。また、連結子会社は主として会社単位でのグルーピングを行っております。
当社可児工場においては、主力製品である自動車部品の一部量産車種の搭載が終了したこと、また、二輪車部品の海外顧客倒産による生産停止の影響を受けたことにより、生産量が大幅に減少いたしました。この状況について、今後の事業計画を保守的に見直した結果、固定資産に収益性の低下が認められたため、減損損失を計上いたしました。
2025/06/27 9:07

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