高周波熱錬(5976)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 77億800万
- 2009年3月31日 -1.23%
- 76億1300万
- 2010年3月31日 +3.11%
- 78億5000万
- 2010年12月31日 -8.9%
- 71億5100万
- 2011年3月31日 -2.06%
- 70億400万
- 2011年6月30日 -0.1%
- 69億9700万
- 2011年9月30日 +0.66%
- 70億4300万
- 2011年12月31日 -2.14%
- 68億9200万
- 2012年3月31日 -1.13%
- 68億1400万
- 2012年6月30日 +0.97%
- 68億8000万
- 2012年9月30日 -1%
- 68億1100万
- 2012年12月31日 +12.91%
- 76億9000万
- 2013年3月31日 +3.38%
- 79億5000万
- 2013年6月30日 +1.56%
- 80億7400万
- 2013年9月30日 +0.67%
- 81億2800万
- 2013年12月31日 +8.23%
- 87億9700万
- 2014年3月31日 +2.1%
- 89億8200万
- 2014年6月30日 -2.71%
- 87億3900万
- 2014年9月30日 +6.92%
- 93億4400万
- 2014年12月31日 +1.56%
- 94億9000万
- 2015年3月31日 +2.14%
- 96億9300万
- 2015年6月30日 -2.2%
- 94億8000万
- 2015年9月30日 -0.09%
- 94億7100万
- 2015年12月31日 -2.19%
- 92億6400万
- 2016年3月31日 -9.94%
- 83億4300万
- 2016年6月30日 +3.85%
- 86億6400万
- 2016年9月30日 -3.57%
- 83億5500万
- 2016年12月31日 -1.66%
- 82億1600万
- 2017年3月31日 +2.5%
- 84億2100万
- 2017年6月30日 +0.14%
- 84億3300万
- 2017年9月30日 +1.49%
- 85億5900万
- 2017年12月31日 +0.86%
- 86億3300万
- 2018年3月31日 -0.76%
- 85億6700万
- 2018年6月30日 +2.25%
- 87億6000万
- 2018年9月30日 -1.14%
- 86億6000万
- 2018年12月31日 +3.14%
- 89億3200万
- 2019年3月31日 -3.69%
- 86億200万
- 2019年6月30日 -0.66%
- 85億4500万
- 2019年9月30日 -2.06%
- 83億6900万
- 2019年12月31日 +0.84%
- 84億3900万
- 2020年3月31日 +3.92%
- 87億7000万
- 2020年6月30日 -3.16%
- 84億9300万
- 2020年9月30日 +0.95%
- 85億7400万
- 2020年12月31日 -1.05%
- 84億8400万
- 2021年3月31日 +0.51%
- 85億2700万
- 2021年6月30日 -0.55%
- 84億8000万
- 2021年9月30日 -0.79%
- 84億1300万
- 2021年12月31日 -1.43%
- 82億9300万
- 2022年3月31日 +0.02%
- 82億9500万
- 2022年6月30日 +1.05%
- 83億8200万
- 2022年9月30日 +1.09%
- 84億7300万
- 2022年12月31日 -0.86%
- 84億
- 2023年3月31日 -3.65%
- 80億9300万
- 2023年6月30日 +0.75%
- 81億5400万
- 2023年9月30日 +2.71%
- 83億7500万
- 2023年12月31日 -0.02%
- 83億7300万
- 2024年3月31日 -7.21%
- 77億6900万
- 2024年6月30日 +6.54%
- 82億7700万
- 2024年9月30日 +1.18%
- 83億7500万
- 2024年12月31日 -5.92%
- 78億7900万
- 2025年3月31日 +1.97%
- 80億3400万
- 2025年9月30日 +8.17%
- 86億9000万
- 2025年12月31日 +0.98%
- 87億7500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/06/27 9:07
主として、工場建物(「建物及び構築物」)、工場で使用する生産設備及びフォークリフト(「機械装置及び運搬具」)、事務部門で使用するIT機器(「その他」)であります。
無形固定資産 - #2 主要な設備の状況
- 3 提出会社の本社には、賃貸事業用設備が含まれております。このうち、連結会社以外へ賃貸している主なものは以下のとおりであります。2025/06/27 9:07
三井不動産㈱ 建物及び構築物 185百万円 土地 404百万円(1,495㎡ 東京都品川区)
4 提出会社の平塚工場には、賃貸事業用土地が含まれております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/27 9:07
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 5~50年 機械装置及び運搬具 4~12年
定額法を採用しております。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/27 9:07
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物及び構築物 8 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 9 45 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/27 9:07
当社グループは、資産を管理会計上の区分を基準に、主として工場単位(事業の相互補完性が認められる場合は、複数工場をひとつのグルーピングとする。)でのグルーピングを行っております。また、連結子会社は主として会社単位でのグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失 当社可児工場(岐阜県可児市) 熱処理設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、その他 479 百万円 当社可児NH工場(岐阜県可児市) 同上 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他 233 百万円
当社可児工場においては、主力製品である自動車部品の一部量産車種の搭載が終了したこと、また、二輪車部品の海外顧客倒産による生産停止の影響を受けたことにより、生産量が大幅に減少いたしました。この状況について、今後の事業計画を保守的に見直した結果、固定資産に収益性の低下が認められたため、減損損失を計上いたしました。