- 5781
- 2024/04/16
- 時価
- 43億円
- PER 予
- 435.11倍
- 2010年以降
- 赤字-1525.42倍
(2010-2023年) - PBR
- 1.19倍
- 2010年以降
- 0.44-4.52倍
(2010-2023年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 0.27%
- ROA 予
- 0.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東邦金属(5781)の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
個別
- 2010年3月31日
- 13億5224万
- 2010年12月31日 -1.21%
- 13億3587万
- 2011年3月31日 -7.11%
- 12億4090万
- 2011年6月30日 -0.23%
- 12億3810万
- 2011年9月30日 -1.29%
- 12億2214万
- 2011年12月31日 -10.42%
- 10億9476万
- 2012年3月31日 -8.81%
- 9億9832万
- 2012年6月30日 -0.77%
- 9億9060万
- 2012年9月30日 +0.07%
- 9億9132万
- 2012年12月31日 +4.2%
- 10億3294万
- 2013年3月31日 -17.88%
- 8億4822万
- 2013年6月30日 +20.4%
- 10億2128万
- 2013年9月30日 -4.41%
- 9億7621万
- 2013年12月31日 +17.28%
- 11億4494万
- 2014年3月31日 -7.15%
- 10億6305万
- 2014年6月30日 +21.17%
- 12億8812万
- 2014年9月30日 +9.36%
- 14億863万
- 2014年12月31日 -0.37%
- 14億343万
- 2015年3月31日 -27.63%
- 10億1568万
- 2015年6月30日 +18.72%
- 12億583万
- 2015年9月30日 -1.59%
- 11億8670万
- 2015年12月31日 -17.49%
- 9億7915万
- 2016年3月31日 -2.71%
- 9億5264万
- 2016年6月30日 +4.94%
- 9億9970万
- 2016年9月30日 +3.28%
- 10億3252万
- 2016年12月31日 +0.75%
- 10億4029万
- 2017年3月31日 -4.76%
- 9億9075万
- 2017年6月30日 +6.91%
- 10億5926万
- 2017年9月30日 +6.12%
- 11億2408万
- 2017年12月31日 +2.46%
- 11億5175万
- 2018年3月31日 -20.56%
- 9億1500万
- 2018年6月30日 +9.7%
- 10億378万
- 2018年9月30日 +1.9%
- 10億2287万
- 2018年12月31日 +23.59%
- 12億6416万
- 2019年3月31日 -3.11%
- 12億2489万
- 2019年6月30日 -13.92%
- 10億5434万
- 2019年9月30日 -9.31%
- 9億5615万
- 2019年12月31日 -12.41%
- 8億3748万
- 2020年3月31日 +6.6%
- 8億9272万
- 2020年6月30日 +1.17%
- 9億316万
- 2020年9月30日 +10.15%
- 9億9486万
- 2020年12月31日 +7.46%
- 10億6908万
- 2021年3月31日 +7.23%
- 11億4640万
- 2021年6月30日 +22.9%
- 14億888万
- 2021年9月30日 +49.92%
- 21億1220万
- 2021年12月31日 -13.66%
- 18億2365万
- 2022年3月31日 -32.62%
- 12億2880万
- 2022年6月30日 +11.02%
- 13億6416万
- 2022年9月30日 -21.73%
- 10億6779万
- 2022年12月31日 +15.28%
- 12億3093万
- 2023年3月31日 -9.44%
- 11億1470万
- 2023年6月30日 -12.96%
- 9億7029万
- 2023年9月30日 -20.7%
- 7億6945万
- 2023年12月31日 +7.07%
- 8億2383万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2024/02/13 9:28
当第3四半期会計期間末における流動資産は3,630百万円(前事業年度末 3,781百万円)となり、151百万円減少しました。主たる要因は、受取手形及び売掛金の減少290百万円によるものであります。
(固定資産)