中央発條（5992）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7億2753万
2010年9月30日 -0.16%: 7億2635万
2010年12月31日 +61.72%: 11億7465万
2011年3月31日 -11.89%: 10億3495万
2011年6月30日: -3億9193万
2011年9月30日 -231.84%: -13億58万
2011年12月31日: -12億2851万
2012年3月31日: 11億1197万
2012年6月30日: -6億7123万
2012年9月30日 -73.05%: -11億6155万
2012年12月31日: 12億39万
2013年3月31日 +224.28%: 38億9260万
2013年6月30日 -36.86%: 24億5792万
2013年9月30日 -0.13%: 24億5470万
2013年12月31日 +30.5%: 32億334万
2014年3月31日 -22.2%: 24億9227万
2014年6月30日 -77.22%: 5億6782万
2014年9月30日 +328.54%: 24億3333万
2014年12月31日 +127.12%: 55億2666万
2015年3月31日 +73.23%: 95億7410万
2015年6月30日 -96.39%: 3億4607万
2015年9月30日: -26億1225万
2015年12月31日: -6億4373万
2016年3月31日 -825.98%: -59億6084万
2016年6月30日: -24億1090万
2016年9月30日: -6億6342万
2016年12月31日: 35億8627万
2017年3月31日 -32.48%: 24億2137万
2017年6月30日 -79.12%: 5億560万
2017年9月30日 +336.34%: 22億614万
2017年12月31日 +88.81%: 41億6541万
2018年3月31日 -0.89%: 41億2847万
2018年6月30日 -75.82%: 9億9845万
2018年9月30日 +54.45%: 15億4215万
2018年12月31日 -82.14%: 2億7541万
2019年3月31日 +132.88%: 6億4137万
2019年6月30日 -20.98%: 5億683万
2019年9月30日 +183.35%: 14億3612万
2019年12月31日 +144.65%: 35億1345万
2020年3月31日 -94.3%: 2億41万
2020年6月30日 +22.12%: 2億4475万
2020年9月30日 +155.49%: 6億2531万
2020年12月31日 +439.91%: 33億7616万
2021年3月31日 +131.45%: 78億1419万
2021年6月30日 -77.26%: 17億7716万
2021年9月30日 +16.75%: 20億7481万
2021年12月31日 +98.36%: 41億1564万
2022年3月31日 +91.45%: 78億7950万
2022年6月30日 -97.39%: 2億581万
2022年9月30日: -2億9780万
2022年12月31日 -543.67%: -19億1689万
2023年3月31日 -5.24%: -20億1737万
2023年6月30日: 47億8632万
2023年9月30日 +80.13%: 86億2180万
2023年12月31日 -12.87%: 75億1248万
2024年3月31日 +223.56%: 243億708万
2024年6月30日: -18億7521万
2024年9月30日 -321.78%: -79億936万
2024年12月31日: -12億2451万
2025年3月31日 -752.39%: -104億3764万
2025年6月30日: -1億4264万
2025年9月30日: 41億7232万
2025年12月31日 +121.04%: 92億2257万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/18 10:56
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/18 10:56