中央発條(5992)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 中国の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -9207万
- 2013年6月30日
- 197万
- 2013年9月30日
- -4982万
- 2013年12月31日
- 3559万
- 2014年3月31日 -60.55%
- 1404万
- 2014年6月30日 +126.95%
- 3186万
- 2014年9月30日 +160.14%
- 8290万
- 2014年12月31日 +64.46%
- 1億3634万
- 2015年3月31日 -23.92%
- 1億373万
- 2015年6月30日 -26.52%
- 7622万
- 2015年9月30日 +51.34%
- 1億1535万
- 2015年12月31日 +147.54%
- 2億8554万
- 2016年3月31日 +4.61%
- 2億9870万
- 2016年6月30日 -80.18%
- 5919万
- 2016年9月30日 +107.56%
- 1億2287万
- 2016年12月31日 +60.23%
- 1億9688万
- 2017年3月31日 +30.25%
- 2億5644万
- 2017年6月30日 -54.7%
- 1億1616万
- 2017年9月30日 +124.32%
- 2億6057万
- 2017年12月31日 +60.67%
- 4億1866万
- 2018年3月31日 +27.33%
- 5億3307万
- 2018年6月30日 -64.38%
- 1億8989万
- 2018年9月30日 +126.96%
- 4億3099万
- 2018年12月31日 +64.55%
- 7億919万
- 2019年3月31日 +15.55%
- 8億1947万
- 2019年6月30日 -67.11%
- 2億6953万
- 2019年9月30日 +50.59%
- 4億588万
- 2019年12月31日 +75.98%
- 7億1429万
- 2020年3月31日 -2.94%
- 6億9329万
- 2020年6月30日 -60.31%
- 2億7516万
- 2020年9月30日 +130.92%
- 6億3539万
- 2020年12月31日 +63.97%
- 10億4188万
- 2021年3月31日 +22.6%
- 12億7738万
- 2021年6月30日 -78.22%
- 2億7824万
- 2021年9月30日 +52.97%
- 4億2562万
- 2021年12月31日 +75.96%
- 7億4894万
- 2022年3月31日 +34.81%
- 10億964万
- 2022年6月30日 -84.48%
- 1億5664万
- 2022年9月30日 +192.99%
- 4億5896万
- 2022年12月31日 +60.79%
- 7億3795万
- 2023年3月31日 +17.76%
- 8億6903万
- 2023年6月30日 -74.6%
- 2億2075万
- 2023年9月30日 +113.92%
- 4億7222万
- 2023年12月31日 +49.38%
- 7億542万
- 2024年3月31日 -2.21%
- 6億8985万
- 2024年9月30日 -96.18%
- 2637万
- 2025年3月31日 +876.22%
- 2億5750万
- 2025年9月30日 -5.76%
- 2億4267万
- 2026年3月31日 +108.95%
- 5億707万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検証を行う対象となっているものであります。2026/06/17 13:20
当社グループは、主に自動車部品等を生産・販売しており、国内においては当社及び国内子会社が、海外においては北米、中国、アジア(台湾、タイ、インドネシア)等の各地域を各海外子会社が、それぞれ担当しております。各子会社の取り扱う製品について各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは、生産・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「北米」、「中国」及び「アジア」の4つを報告セグメントとしております。各報告セグメントでは、自動車部品等の他、住宅機器、電子機器及びその他の製品を生産・販売しております。 - #2 事業の内容
- なお、次の区分は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。2026/06/17 13:20
(注) 非連結子会社 CHUHATSU INDIA PRIVATE LTD.は、重要性が乏しいため記載しておりません。セグメントの名称 会社名 当社グループにおける位置づけ 北米 CHUHATSU NORTH AMERICA,INC. (米国) シャシばね・精密ばね・ケーブルの製造販売 中国 昆山中発六和機械有限公司 ケーブルの製造販売 天津中発華冠機械有限公司 ケーブルの製造販売 昆山中和弾簧有限公司 精密ばね・ケーブルの製造販売 天津中星汽車零部件有限公司 シャシばねの製造販売 天津隆星弾簧有限公司 シャシばねの製造販売 孝感中発六和汽車零部件有限公司 シャシばね・精密ばねの製造販売
事業の系統図は次のとおりであります。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/17 13:20
(注) 従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節工を含む。)は、当連結会計年度の平均人員を( )外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) 北米 109 (35) 中国 510 (296) アジア 631 (431)
② 提出会社の状況 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2026/06/17 13:20
(単位:千円) 日本 北米 中国 アジア 合計 32,752,981 2,167,185 3,852,541 3,525,818 42,298,527 - #5 沿革
- 2 【沿革】2026/06/17 13:20
1925年3月 名古屋市中区月見町に鋼製ばねの製造工場を創設、商号中央スプリング製作所 2001年3月 ㈱エフ.イー.シーチェーンに資本参加、関連会社となる(2003年10月に子会社となる) 2002年9月 中国に子会社 昆山中発六和機械有限公司を設立 2003年9月 中国に子会社 天津中発華冠機械有限公司を設立 2003年10月 中国に関連会社 天津中発富奥弾簧有限公司を設立(2014年7月に子会社となり、社名を天津隆星弾簧有限公司に変更) 2004年3月 中国に子会社 昆山中和弾簧有限公司を設立 2005年6月 中国に子会社 天津中星汽車零部件有限公司を設立 2006年4月 ㈱藤岡中発に資本参加、子会社となる(2018年2月に当社に吸収合併) 2012年2月 インドネシアに子会社P.T.CHUHATSU TECHNO INDONESIAを設立(2019年12月に清算が結了) 2013年11月 中国に子会社 孝感中星汽車零部件有限公司(2016年4月に社名を孝感中発六和汽車零部件有限公司に変更)を設立 2017年2月 CHUO PRECISION SPRING GLASGOW,INC.がACK CONTROLS INC.を吸収合併し、社名をCHUHATSU NORTH AMERICA,INC.へ変更 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。2026/06/17 13:20
(注) 1.金額は販売価格によっております。セグメントの名称 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 前年同期比(%) 北米(千円) 9,452,555 109.1 中国(千円) 7,212,426 100.8 アジア(千円) 14,122,407 100.0
2.セグメント間の取引については相殺消去しております。 - #7 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、8,657,000千円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。2026/06/17 13:20
(2) 重要な設備の除却等セグメントの名称 投資予定額(千円) 設備等の主な内容・目的 資金調達方法 北米 264,000 シャシばね製造設備、精密ばね製造設備、治工具 自己資金及び借入金 中国 281,000 シャシばね製造設備、精密ばね製造設備、ケーブル製造設備、治工具 自己資金 アジア 573,000 シャシばね製造設備、精密ばね製造設備、治工具 自己資金
経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等の計画はありません。 - #8 設備投資等の概要
- 当社グループのセグメントごとの設備投資の概要は次のとおりであります。2026/06/17 13:20
なお、上記以外に全社資産の設備投資額及びセグメント間取引消去が50百万円あります。日本 ………… 事故を未然に防止するための安全対策強化や職場環境改善、老朽化設備更新を中心に実施いたしました。設備投資額は6,607百万円であります。 北米 ………… 職場環境改善や能力増強を中心に実施いたしました。設備投資額は91百万円であります。 中国 ………… 安全対策強化や老朽設備更新を中心に実施いたしました。設備投資額は184百万円であります。 アジア ……… 新製品切替えや能力増強を中心に実施いたしました。設備投資額は207百万円であります。