中央発條（5992）の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億952万
- 2009年3月31日 -28.36%
- 7846万
- 2010年3月31日 +18.59%
- 9305万
- 2010年12月31日 -21.06%
- 7346万
- 2011年3月31日 +33.33%
- 9794万
- 2011年6月30日 -75.67%
- 2383万
- 2011年9月30日 +103.78%
- 4856万
- 2011年12月31日 +51.17%
- 7341万
- 2012年3月31日 +27.7%
- 9374万
- 2012年6月30日 -74.38%
- 2401万
- 2012年9月30日 +100.81%
- 4823万
- 2012年12月31日 +47.67%
- 7122万
- 2013年3月31日 +33%
- 9472万
- 2013年6月30日 -77.61%
- 2120万
- 2013年9月30日 +107.85%
- 4407万
- 2013年12月31日 +52.06%
- 6702万
- 2014年3月31日 +33.61%
- 8954万
- 2014年6月30日 -74.23%
- 2307万
- 2014年9月30日 +90.67%
- 4400万
- 2014年12月31日 +51.31%
- 6658万
- 2015年3月31日 +33.91%
- 8916万
- 2015年6月30日 -73.9%
- 2327万
- 2015年9月30日 +93.95%
- 4513万
- 2015年12月31日 +44.42%
- 6518万
- 2016年3月31日 +28.15%
- 8353万
- 2016年6月30日 -75.74%
- 2026万
- 2016年9月30日 +103.03%
- 4114万
- 2016年12月31日 +45.23%
- 5974万
- 2017年3月31日 +33.92%
- 8001万
- 2017年6月30日 -74.92%
- 2006万
- 2017年9月30日 +108.39%
- 4181万
- 2017年12月31日 +45.32%
- 6076万
- 2018年3月31日 +30.28%
- 7916万
- 2018年6月30日 -74.05%
- 2054万
- 2018年9月30日 +111.88%
- 4352万
- 2018年12月31日 +46.02%
- 6356万
- 2019年3月31日 +32.31%
- 8409万
- 2019年6月30日 -78.62%
- 1797万
- 2019年9月30日 +109.27%
- 3762万
- 2019年12月31日 +47.55%
- 5550万
- 2020年3月31日 +36.52%
- 7577万
- 2020年6月30日 -76.55%
- 1776万
- 2020年9月30日 +104.54%
- 3634万
- 2020年12月31日 +56.98%
- 5705万
- 2021年3月31日 +15.24%
- 6574万
- 2021年6月30日 -73.77%
- 1724万
- 2021年9月30日 +110.59%
- 3631万
- 2021年12月31日 +51.89%
- 5516万
- 2022年3月31日 +34.17%
- 7401万
- 2022年6月30日 -79.27%
- 1534万
- 2022年9月30日 +85.77%
- 2849万
- 2022年12月31日 +52.4%
- 4343万
- 2023年3月31日 +39.17%
- 6044万
- 2023年6月30日 -70.92%
- 1757万
- 2023年9月30日 +77.57%
- 3120万
- 2023年12月31日 +43.55%
- 4480万
- 2024年3月31日 +30.34%
- 5839万
- 2024年6月30日 -78.46%
- 1257万
- 2024年9月30日 +105.8%
- 2588万
- 2024年12月31日 +51.62%
- 3924万
- 2025年3月31日 +34.05%
- 5260万
- 2025年6月30日 -77.82%
- 1166万
- 2025年9月30日 +107.02%
- 2415万
- 2025年12月31日 +65.89%
- 4006万
- 2026年3月31日 +39.11%
- 5573万
- 2026年6月30日 -72.69%
- 1522万
個別
- 2008年3月31日
- 6115万
- 2009年3月31日 -51.76%
- 2950万
- 2010年3月31日 +113.56%
- 6300万
- 2011年3月31日 -5.56%
- 5950万
- 2012年3月31日 -7.19%
- 5522万
- 2013年3月31日 +5.29%
- 5814万
- 2014年3月31日 -19.59%
- 4675万
- 2015年3月31日 +5.19%
- 4917万
- 2016年3月31日 +3.9%
- 5109万
- 2017年3月31日 -8.56%
- 4672万
- 2018年3月31日 -7.13%
- 4338万
- 2019年3月31日 -1.78%
- 4261万
- 2020年3月31日 -7.13%
- 3957万
- 2021年3月31日 -11%
- 3522万
- 2022年3月31日 +19.25%
- 4200万
- 2023年3月31日 -29.76%
- 2950万
- 2024年3月31日 ±0%
- 2950万
- 2025年3月31日 ±0%
- 2950万
- 2026年3月31日 +21.19%
- 3575万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/17 13:20
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 397,196 388,508 役員賞与引当金繰入額 52,882 55,733 福利厚生費 1,083,138 1,139,862 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品、製品、仕掛品、原材料
当社及び国内連結子会社については、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。在外連結子会社については、主として総平均法による低価法を採用しております。
貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 4～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/17 13:20 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:千円)2026/06/17 13:20
(注)貸倒引当金の当期減少額は、洗替による戻入額であります。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 1,341,000 1,393,000 1,341,000 1,393,000 役員賞与引当金 29,500 35,750 29,500 35,750 製品保証引当金 2,398,078 16,808 2,201,759 213,127 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 役員賞与引当金
取締役及び監査役に対する賞与の支出に備えるため、当事業年度における支給見込額を計上しております。2026/06/17 13:20
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
