建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社での余資運用資金(現金及び預金)、本社建物、投資有価証券、全社設備等であります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12～50年
構築物 7～60年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 特別利益に属する固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	38,764千円	-千円
土地	-	2,196

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#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 営業外費用に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
除却損
建物及び構築物	-千円	336千円
機械装置及び運搬具	29,397	31,813

※6 特別損失に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
除却損
建物及び構築物	3,112千円	2,200千円
撤去費用	3,980	2,833
売却損
建物及び構築物	755千円	-千円
売却損計	755	-

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
原材料及び貯蔵品	97,933	83,326
建物及び構築物	2,603	1,489
土地	246,957	240,975

担保付債務は、次のとおりであります。

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産の増加の主な要因は、現金及び預金、たな卸資産の増加によるものであります。
固定資産のうち有形固定資産は、前期末比10億6千4百万円増加(同3.5%増)して、314億8千8百万円となりました。この増加の主な要因は、機械装置及び運搬具、建物及び構築物の増加によるものであります。
投資その他の資産は、前期末比88億3千8百万円増加(同53.3%増)して、254億2千5百万円となりました。この増加の主な要因は、上場株式の時価評価額の上昇、退職給付に係る資産の計上によるものであります。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 2～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2016/04/15 11:35