純資産
連結
- 2013年3月31日
- 490億6089万
- 2014年3月31日 +2.18%
- 501億2992万
- 2015年3月31日 +18.79%
- 595億4830万
個別
- 2013年3月31日
- 433億9601万
- 2014年3月31日 +1.36%
- 439億8516万
- 2015年3月31日 +11.18%
- 489億446万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 発生原因2016/04/15 11:35
取得原価が企業結合時の時価純資産額を上回ったため、その超過額をのれんとして計上しております。
(3) 償却方法及び償却期間 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が146,113千円減少し、繰越利益剰余金が94,959千円増加しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響は軽微であります。2016/04/15 11:35
なお、当事業年度の1株当たり純資産額は1.51円増加し、1株当たり当期純利益金額は0.08円増加しております。 - #3 有価証券の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2016/04/15 11:35
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動負債の減少の主な要因は、製品保証引当金の減少によるものであります。また、固定負債の増加の主な要因は、繰延税金負債の増加によるものであります。2016/04/15 11:35
当連結会計年度末の純資産は、前期末比94億1千8百万円増加(同18.8%増)して、595億4千8百万円となりました。この増加の主な要因は、その他有価証券評価差額金、退職給付に係る調整累計額の増加によるものであります。
この結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の54.9%から、当連結会計年度末は57.5%となりました。 - #5 連結財務諸表の作成の基礎となった連結会社の財務諸表の作成に当たって採用した重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準(連結)
- 要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外子会社等の資産及び負債は決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は、期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定及び少数株主持分に含めて計上しております。2016/04/15 11:35 - #6 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 時価のあるもの2016/04/15 11:35
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの - #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2016/04/15 11:35
4.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 純資産の部の合計額(千円) 50,129,928 59,548,303 純資産の部の合計額から控除する金額(千円) 3,159,002 3,643,666 (うち新株予約権(千円)) (5,236) (-)