固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 12～50年
構築物 7～60年
機械及び装置 7～10年
車両運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/04/15 11:21

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※6 特別利益に属する固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

2016/04/15 11:21

#5 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 営業外費用に属する固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

2016/04/15 11:21

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2) 有形固定資産

2016/04/15 11:21

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2016/04/15 11:21

#8 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(千円)
中華人民共和国江蘇省昆山市	遊休資産	機械装置及び運搬具	8,754
中華人民共和国江蘇省昆山市	遊休資産	有形固定資産(その他(工具、器具及び備品))	82

当社グループは、事業内容(製品グループ)を資産グルーピングの基礎とし、ばね製品、ケーブル製品、その他の製品及び遊休資産にグルーピングしております。
今後の回収可能性が認められないため、その帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失(27,805千円)として特別損失に計上しております。

2016/04/15 11:21

#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2016/04/15 11:21

#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(3) 当連結会計年度末の財政状態の分析
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末(以下、「前期末」という)比37億8千1百万円増加(前年同期比4.6%増)して、855億9千6百万円となりました。流動資産は、前期末比11億4千万円増加(同3.1%増)して、384億6百万円となりました。また、固定資産は、前期末比26億4千1百万円増加(同5.9%増)して、471億8千9百万円となりました。
流動資産の増加の主な要因は、現金及び預金、たな卸資産の増加によるものであります。

2016/04/15 11:21

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法を採用しておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 2～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2016/04/15 11:21