日本製罐（5905）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2017年3月31日: 9209万
2018年3月31日 -27.26%: 6698万
2019年3月31日 +7.94%: 7230万
2020年3月31日 +234.31%: 2億4171万
2021年3月31日 -22.41%: 1億8753万
2022年3月31日 -29.52%: 1億3216万
2023年3月31日 +44.6%: 1億9111万
2024年3月31日 +10.67%: 2億1150万
2025年3月31日 -25.63%: 1億5728万
2026年3月31日 -31.3%: 1億805万

個別

2008年3月31日: 627万
2009年3月31日 +215.15%: 1976万
2010年3月31日 +366.09%: 9210万
2011年3月31日 +93.81%: 1億7850万
2012年3月31日 -15.47%: 1億5088万
2013年3月31日 -26.03%: 1億1160万
2014年3月31日 -37.25%: 7003万
2015年3月31日 -52.07%: 3357万
2016年3月31日 -71.87%: 944万
2017年3月31日 +770.74%: 8222万
2018年3月31日 -21.77%: 6432万
2019年3月31日 +8.61%: 6986万
2020年3月31日 +240.29%: 2億3775万
2021年3月31日 -24.99%: 1億7834万
2022年3月31日 -30.15%: 1億2457万
2023年3月31日 +49.13%: 1億8578万
2024年3月31日 -34.81%: 1億2110万
2025年3月31日 -30.54%: 8412万
2026年3月31日 -38.13%: 5204万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

無形固定資産
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法

2026/06/25 11:11

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法を、子会社は主として定額法を採用しております。ただし、当社の賃貸建物及び構築物並びに1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。なお、機械及び装置の一部については、経済的耐用年数に基づく見積耐用年数を適用しております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 11:11

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
工具、器具及び備品	0	25
ソフトウエア仮勘定	-	100
その他(廃棄作業代等)	-	6,936

2026/06/25 11:11

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産

2026/06/25 11:11

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産

2026/06/25 11:11