日本製罐（5905）の車両運搬具（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2016年9月30日: 41万
2016年12月31日 -27.34%: 30万
2017年3月31日 -37.95%: 18万
2017年6月30日 -19.15%: 15万
2017年9月30日 -23.68%: 11万
2017年12月31日 -31.9%: 79,000
2018年3月31日 -45.57%: 43,000
2018年6月30日 -25.58%: 32,000
2018年9月30日 -34.38%: 21,000
2018年12月31日 -52.38%: 10,000
2019年3月31日 -100%: 0
2019年6月30日: 0
2019年9月30日: 0
2019年12月31日: 0
2020年3月31日: 0
2020年6月30日: 0
2020年9月30日: 0
2020年12月31日: 0
2021年3月31日: 0
2021年6月30日: 0
2021年9月30日: 0
2021年12月31日: 0
2022年3月31日: 0
2022年6月30日: 0
2022年9月30日: 0
2022年12月31日: 0
2023年3月31日: 0
2023年6月30日: 0
2023年9月30日: 264万
2023年12月31日 +26.29%: 333万
2024年3月31日 -14.94%: 283万
2024年6月30日 +53.84%: 436万
2024年9月30日 -14.28%: 374万
2024年12月31日 -67.91%: 120万
2025年3月31日 -20%: 96万
2025年6月30日 +160.63%: 250万
2025年9月30日 -14.27%: 214万
2025年12月31日 -16.69%: 178万
2026年3月31日 -19.98%: 143万

個別

2008年3月31日: 523万
2009年3月31日 +1.85%: 533万
2010年3月31日 -64.71%: 188万
2011年3月31日 +91.98%: 361万
2012年3月31日 -51.09%: 176万
2012年6月30日 -13.58%: 152万
2012年9月30日 -15.72%: 128万
2012年12月31日 +128.13%: 293万
2013年3月31日 -17.1%: 243万
2013年6月30日 -13.19%: 211万
2013年9月30日 -15.14%: 179万
2013年12月31日 -18.29%: 146万
2014年3月31日 +64.91%: 241万
2014年6月30日 +15.23%: 278万
2014年9月30日 -14.04%: 239万
2014年12月31日 -16.3%: 200万
2015年3月31日 -19.52%: 161万
2015年6月30日 -14.95%: 137万
2015年9月30日 -17.65%: 112万
2015年12月31日 -21.35%: 88万
2016年3月31日 -27.25%: 64万
2016年6月30日 -17.8%: 53万
2017年3月31日 -64.6%: 18万
2018年3月31日 -77.13%: 43,000
2019年3月31日 -100%: 0

有報情報

#1 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
車両運搬具	81千円	19千円
計	81	19

2025/06/25 16:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
機械及び装置	783	1
車両運搬具	0	0
工具、器具及び備品	376	0

2025/06/25 16:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

場所	用途(セグメントの名称)	種類	減損損失
提出会社:千葉工場	金属缶製造設備(18L缶)	機械及び装置	18,569
		車両運搬具	1,916
		工具、器具及び備品	1,957
		小計	22,442

当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別毎にグルーピングを行っております。
事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2025/06/25 16:00