モリテックスチール(5986)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 4000万
- 2012年6月30日 -75%
- 1000万
- 2012年9月30日 +90%
- 1900万
- 2012年12月31日 +57.89%
- 3000万
- 2013年3月31日 +33.33%
- 4000万
- 2013年6月30日 -75%
- 1000万
- 2013年9月30日 +100%
- 2000万
- 2013年12月31日 +50%
- 3000万
- 2014年3月31日 +50%
- 4500万
- 2014年6月30日 -75%
- 1125万
- 2014年9月30日 +100%
- 2250万
- 2014年12月31日 +50%
- 3375万
- 2015年3月31日 +24.44%
- 4200万
- 2015年6月30日 -75%
- 1050万
- 2015年9月30日 +100%
- 2100万
- 2015年12月31日 +50%
- 3150万
- 2016年3月31日 +33.33%
- 4200万
- 2016年6月30日 -75%
- 1050万
- 2016年9月30日 +100%
- 2100万
- 2016年12月31日 +50%
- 3150万
- 2017年3月31日 +39.68%
- 4400万
- 2017年6月30日 -75%
- 1100万
- 2017年9月30日 +100%
- 2200万
- 2017年12月31日 +50%
- 3300万
- 2018年3月31日 +48.48%
- 4900万
- 2018年6月30日 -75%
- 1225万
- 2018年9月30日 +100%
- 2450万
- 2018年12月31日 +50%
- 3675万
- 2019年3月31日 +33.33%
- 4900万
- 2019年6月30日 -77.55%
- 1100万
- 2019年9月30日 +100%
- 2200万
- 2019年12月31日 +50%
- 3300万
- 2020年3月31日 +6.06%
- 3500万
- 2020年6月30日 -75%
- 875万
- 2020年9月30日 +14.29%
- 1000万
- 2021年9月30日 ±0%
- 1000万
- 2021年12月31日 +50%
- 1500万
- 2022年3月31日 +33.33%
- 2000万
- 2022年6月30日 -81.25%
- 375万
- 2022年9月30日 +100%
- 750万
- 2022年12月31日 +100.33%
- 1502万
- 2023年3月31日 -97%
- 45万
- 2023年6月30日 +100%
- 90万
- 2023年9月30日 -62.67%
- 33万
- 2023年12月31日 +80.06%
- 60万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 2000万
個別
- 2008年3月31日
- 4500万
- 2009年3月31日 -11.11%
- 4000万
- 2010年3月31日 -25%
- 3000万
- 2010年12月31日 ±0%
- 3000万
- 2011年3月31日 +33.33%
- 4000万
- 2011年6月30日 -75%
- 1000万
- 2011年9月30日 +100%
- 2000万
- 2011年12月31日 +50%
- 3000万
- 2012年3月31日 +33.33%
- 4000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 4000万
- 2014年3月31日 +12.5%
- 4500万
- 2015年3月31日 -6.67%
- 4200万
- 2016年3月31日 ±0%
- 4200万
- 2017年3月31日 +4.76%
- 4400万
- 2018年3月31日 +11.36%
- 4900万
- 2019年3月31日 ±0%
- 4900万
- 2020年3月31日 -28.57%
- 3500万
- 2022年3月31日 -42.86%
- 2000万
- 2026年3月31日 ±0%
- 2000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
ただし、在外子会社は総平均法による原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
また、在外子会社は定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/23 10:04 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/23 10:04
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 賞与引当金 150,000 180,000 150,000 180,000 役員賞与引当金 - 20,000 - 20,000 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
4.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
売上債権等の貸倒の損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額により計上しております。2026/06/23 10:04