建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 10年

2014/06/20 14:03

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の主な内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	-	18,078千円

2014/06/20 14:03

#3 担保に供している資産の注記（連結）

固定資産のうち、下記工場財団は借入金(前連結会計年度3,035,714千円、当連結会計年度2,730,000 千円)に対し抵当権が設定されております。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
土地	4,142,677千円	4,140,677千円
建物及び構築物	2,544,962	2,386,939
機械装置	120,857	90,812

2014/06/20 14:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法
b 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ただし、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/20 14:03