建物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 22億5317万
- 2017年3月31日 -6.63%
- 21億385万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2017/06/22 11:19
建物 3~50年
機械及び装置 10年 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 固定資産のうち、下記工場財団は借入金(前連結会計年度2,410,000千円、当連結会計年度2,270,000千円)に対し抵当権が設定されております。2017/06/22 11:19
前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 土地 4,140,677千円 4,140,677千円 建物及び構築物 2,086,341 1,947,887 計 6,227,019 6,088,565 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
主として旧定額法
b 平成19年4月1日以後に取得したもの
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
ただし、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/06/22 11:19