リンナイ（5947）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 30億9700万
2010年9月30日 +55.96%: 48億3000万
2010年12月31日 +126.05%: 109億1800万
2011年3月31日 +30.21%: 142億1600万
2011年6月30日 -71.65%: 40億3000万
2011年9月30日 +101.66%: 81億2700万
2011年12月31日 +22.22%: 99億3300万
2012年3月31日 +64.17%: 163億700万
2012年6月30日 -66.28%: 54億9800万
2012年9月30日 +53.89%: 84億6100万
2012年12月31日 +92.01%: 162億4600万
2013年3月31日 +61.3%: 262億500万
2013年6月30日 -73.01%: 70億7300万
2013年9月30日 +83.25%: 129億6100万
2013年12月31日 +66.9%: 216億3200万
2014年3月31日 +47.56%: 319億2100万
2014年6月30日 -81.44%: 59億2600万
2014年9月30日 +71.11%: 101億4000万
2014年12月31日 +100.88%: 203億6900万
2015年3月31日 +72.99%: 352億3600万
2015年6月30日 -93.05%: 24億4900万
2015年9月30日 +217.44%: 77億7400万
2015年12月31日 +31.01%: 101億8500万
2016年3月31日 +27.17%: 129億5200万
2016年6月30日 -95.96%: 5億2300万
2016年9月30日 +8.8%: 5億6900万
2016年12月31日 +999.99%: 102億4500万
2017年3月31日 +125.82%: 231億3500万
2017年6月30日 -75.14%: 57億5200万
2017年9月30日 +104.97%: 117億9000万
2017年12月31日 +79.26%: 211億3500万
2018年3月31日 +36.94%: 289億4300万
2018年6月30日 -97.46%: 7億3600万
2018年9月30日 +617.53%: 52億8100万
2018年12月31日 +105.55%: 108億5500万
2019年3月31日 +58.73%: 172億3000万
2019年6月30日 -83%: 29億2900万
2019年9月30日 +100.2%: 58億6400万
2019年12月31日 +107.59%: 121億7300万
2020年3月31日 +99.94%: 243億3900万
2020年6月30日: -27億4000万
2020年9月30日: 72億7500万
2020年12月31日 +150.21%: 182億300万
2021年3月31日 +101.96%: 367億6300万
2021年6月30日 -66.38%: 123億6000万
2021年9月30日 +77.48%: 219億3600万
2021年12月31日 +21.86%: 267億3100万
2022年3月31日 +28.09%: 342億4000万
2022年6月30日 -46.11%: 184億5200万
2022年9月30日 +87.8%: 346億5300万
2022年12月31日 +36.62%: 473億4300万
2023年3月31日 -1.5%: 466億3300万
2023年6月30日 -83.12%: 78億7300万
2023年9月30日 +204.45%: 239億6900万
2023年12月31日 +59.94%: 383億3700万
2024年3月31日 +34.71%: 516億4300万
2024年6月30日 -70.76%: 151億200万
2024年9月30日 +113.78%: 322億8500万
2024年12月31日 -9.82%: 291億1300万
2025年3月31日 +67.3%: 487億500万
2025年6月30日: -19億3900万
2025年9月30日: 102億8800万
2025年12月31日 +170.23%: 278億100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 13:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/24 13:01
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/24 13:01