リンナイ(5947)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 2億5400万
- 2015年12月31日 +999.99%
- 72億6900万
- 2016年3月31日 +287.33%
- 281億5500万
- 2016年6月30日 +6.17%
- 298億9300万
- 2016年9月30日 -4.45%
- 285億6300万
- 2016年12月31日 +12.16%
- 320億3500万
- 2017年3月31日 +5.79%
- 338億9100万
- 2017年6月30日 -7.72%
- 312億7500万
- 2017年9月30日 -3.27%
- 302億5100万
- 2017年12月31日 +9.21%
- 330億3800万
- 2018年3月31日 -0.81%
- 327億7100万
- 2018年6月30日 -5.17%
- 310億7800万
- 2018年9月30日 -0.37%
- 309億6300万
- 2018年12月31日 +4.86%
- 324億6900万
- 2019年3月31日 -1.27%
- 320億5700万
- 2019年6月30日 -10.28%
- 287億6100万
- 2019年9月30日 -1.54%
- 283億1900万
- 2019年12月31日 +12.21%
- 317億7700万
- 2020年3月31日 -2.91%
- 308億5100万
- 2020年6月30日 -14.04%
- 265億2000万
- 2020年9月30日 -1.53%
- 261億1300万
- 2020年12月31日 +22.41%
- 319億6500万
- 2021年3月31日 +4.89%
- 335億2700万
- 2021年6月30日 -4.91%
- 318億8000万
- 2021年9月30日 -3.34%
- 308億1400万
- 2021年12月31日 +5.09%
- 323億8200万
- 2022年3月31日 +2.81%
- 332億9300万
- 2022年6月30日 +6.55%
- 354億7400万
- 2022年9月30日 +8.47%
- 384億7900万
- 2022年12月31日 +7.05%
- 411億9100万
- 2023年3月31日 -8.11%
- 378億5100万
- 2023年6月30日 -20.49%
- 300億9500万
- 2023年9月30日 -11.48%
- 266億4000万
- 2023年12月31日 +5.32%
- 280億5800万
- 2024年3月31日 +3.13%
- 289億3700万
- 2024年6月30日 -23.33%
- 221億8700万
- 2024年9月30日 -28.98%
- 157億5700万
- 2024年12月31日 +11.52%
- 175億7200万
- 2025年3月31日 +1.9%
- 179億600万
- 2025年6月30日 -6.28%
- 167億8200万
- 2025年9月30日 -1.61%
- 165億1100万
- 2025年12月31日 -0.07%
- 164億9900万
- 2026年3月31日 -21.67%
- 129億2300万
個別
- 2016年3月31日
- 183億1100万
- 2017年3月31日 +3.36%
- 189億2700万
- 2018年3月31日 -2.11%
- 185億2700万
- 2019年3月31日 -0.5%
- 184億3400万
- 2020年3月31日 -2.83%
- 179億1200万
- 2021年3月31日 +8.42%
- 194億2000万
- 2022年3月31日 -2.33%
- 189億6700万
- 2023年3月31日 +12.13%
- 212億6700万
- 2024年3月31日 -16.94%
- 176億6400万
- 2025年3月31日 -48.13%
- 91億6200万
- 2026年3月31日 -26.53%
- 67億3100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (負債合計)2026/06/25 13:00
当連結会計年度末の負債合計は、電子記録債務等の減少の一方で、短期借入金及び繰延税金負債の増加により、前連結会計年度末に比べて105億77百万円増加し、1,554億45百万円(前連結会計年度末は1,448億67百万円)となりました。
(純資産合計) - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- に晒されておりますが、定期的に換算差額を把握し、モニタリングしております。2026/06/25 13:00
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、そのほとんどが5ヶ月以内の支払期日であります。
(3)金融商品に係るリスク管理体制