国内の住宅設備業界は、環境・省エネを意識したリフォームなどの買替需要が一定の増加を続けておりますが、新設住宅着工戸数は消費増税の影響により、減少傾向が続きました。
このような状況のもと、当社グループは中期経営計画「ジャンプUP 2014」の最終年度に入り、総合熱エネルギー機器メーカーとして商品ラインアップを拡充し、人々の暮らしと地球環境に貢献すべく、グローバルな事業活動を進めてまいりました。販売面につきましては、国内は厨房機器を中心に消費税率引上げに伴う駆け込み需要の反動で低調となりましたが、海外は中国やアメリカにおける給湯器販売が好調であること、およびリンナイインドネシアが連結対象となるなど、全体の売上高は増加しました。損益面につきましては、国内における高付加価値商品の販売増加による利益率の向上に加え、海外での増収効果によって増益となりました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高652億12百万円(前年同期比12.7%増)、営業利益67億1百万円(前年同期比50.4%増)、経常利益73億21百万円(前年同期比40.1%増)、四半期純利益45億39百万円(前年同期比41.1%増)となりました。
2014/08/07 9:05