京都機械工具(5966)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -4693万
- 2010年9月30日
- 2億3348万
- 2010年12月31日 +46.18%
- 3億4130万
- 2011年3月31日 +28.13%
- 4億3731万
- 2011年6月30日 -26.47%
- 3億2154万
- 2011年9月30日 +12.97%
- 3億6325万
- 2011年12月31日 +12.13%
- 4億732万
- 2012年3月31日 +88.54%
- 7億6798万
- 2012年6月30日 -81.68%
- 1億4069万
- 2012年9月30日 +40.66%
- 1億9790万
- 2012年12月31日 +123.21%
- 4億4174万
- 2013年3月31日 +60%
- 7億677万
- 2013年6月30日 -66.11%
- 2億3954万
- 2013年9月30日 +67.21%
- 4億54万
- 2013年12月31日 +29.05%
- 5億1687万
- 2014年3月31日 +10.65%
- 5億7193万
- 2014年6月30日 -84.21%
- 9032万
- 2014年9月30日 +143.08%
- 2億1956万
- 2014年12月31日 +106.97%
- 4億5443万
- 2015年3月31日 +44.49%
- 6億5659万
- 2015年6月30日 -95.06%
- 3243万
- 2015年9月30日 +446.76%
- 1億7736万
- 2015年12月31日 +84.88%
- 3億2791万
- 2016年3月31日 +5.98%
- 3億4752万
- 2016年6月30日 -54.27%
- 1億5892万
- 2016年9月30日 +62.36%
- 2億5803万
- 2016年12月31日 +50.53%
- 3億8841万
- 2017年3月31日 +40.78%
- 5億4680万
- 2017年6月30日 -96.83%
- 1731万
- 2017年9月30日 +751.91%
- 1億4749万
- 2017年12月31日 +106.35%
- 3億435万
- 2018年3月31日 +39.48%
- 4億2452万
- 2018年6月30日 -96.71%
- 1397万
- 2018年9月30日 +797.7%
- 1億2541万
- 2018年12月31日
- -5276万
- 2019年3月31日
- 1億7671万
- 2019年6月30日 -19.85%
- 1億4164万
- 2019年9月30日 +151.95%
- 3億5686万
- 2019年12月31日 +71.25%
- 6億1112万
- 2020年3月31日 -19.51%
- 4億9191万
- 2020年6月30日 -77.65%
- 1億994万
- 2020年9月30日 +88.24%
- 2億696万
- 2020年12月31日 +92.07%
- 3億9751万
- 2021年3月31日 +41%
- 5億6047万
- 2021年6月30日 -66.56%
- 1億8740万
- 2021年9月30日 +50.76%
- 2億8253万
- 2021年12月31日 +57.72%
- 4億4562万
- 2022年3月31日 +27.75%
- 5億6927万
- 2022年6月30日 -87.1%
- 7343万
- 2022年9月30日 +178%
- 2億413万
- 2022年12月31日 +97.65%
- 4億348万
- 2023年3月31日 +56.62%
- 6億3191万
- 2023年6月30日 -58.19%
- 2億6421万
- 2023年9月30日 +59.4%
- 4億2115万
- 2023年12月31日 +54.36%
- 6億5009万
- 2024年3月31日 +106.61%
- 13億4313万
- 2024年6月30日 -99.81%
- 260万
- 2024年9月30日
- -7884万
- 2024年12月31日
- 7394万
- 2025年3月31日 +135.48%
- 1億7411万
- 2025年6月30日
- -8567万
- 2025年9月30日
- 3862万
- 2025年12月31日 +709.68%
- 3億1270万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/09/16 15:23
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/09/16 15:23
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④小規模企業等における簡便法の採用