日本パワーファスニング（5950）の事業再編損の推移 - 全期間
連結
- 2018年12月31日
- 1億4192万
- 2019年3月31日 -80.21%
- 2809万
- 2019年6月30日 +30.31%
- 3660万
- 2019年9月30日 +13.66%
- 4160万
- 2019年12月31日 +20.9%
- 5029万
- 2020年9月30日 -49.26%
- 2552万
- 2020年12月31日 +272.63%
- 9509万
- 2021年3月31日 -92.47%
- 716万
- 2021年6月30日 +1.45%
- 726万
- 2021年9月30日 +0.65%
- 731万
- 2021年12月31日 +1.08%
- 739万
- 2022年12月31日 +128.31%
- 1687万
- 2023年9月30日 -48.83%
- 863万
- 2023年12月31日 +0.9%
- 871万
- 2024年3月31日 -66.71%
- 290万
- 2024年6月30日 +30.62%
- 378万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 4599万
- 2024年12月31日 +29.17%
- 5941万
- 2025年3月31日 -87.2%
- 760万
- 2025年6月30日 +16.42%
- 885万
- 2025年9月30日 +40.48%
- 1244万
- 2025年12月31日 ±0%
- 1244万
個別
- 2018年12月31日
- 3158万
- 2019年12月31日 +43.31%
- 4526万
- 2020年12月31日 -62.7%
- 1688万
- 2022年12月31日 -0.07%
- 1687万
- 2023年12月31日 -48.37%
- 871万
- 2024年12月31日 +582.08%
- 5941万
- 2025年12月31日 -79.06%
- 1244万
有報情報
- #1 事業再編損の注記（連結）
- 事業再編損
前連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
当社の事業再編の一環としての事務所移転に伴うものであり、主な要因は重複家賃及び引越費用等であります。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
当社の事業再編の一環としての工場売却及び事業所集約に伴うものであり、主な要因は原状回復費用及び引越費用等であります。2025/03/31 10:33
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
