大谷工業(5939)の電子記録債務の推移 - 全期間
個別
- 2013年6月30日
- 1億6180万
- 2013年9月30日 +86.25%
- 3億136万
- 2013年12月31日 +31.55%
- 3億9645万
- 2014年3月31日 +11.42%
- 4億4171万
- 2014年6月30日 +5.15%
- 4億6446万
- 2014年9月30日 +11.23%
- 5億1663万
- 2014年12月31日 +5.33%
- 5億4415万
- 2015年3月31日 -12.65%
- 4億7532万
- 2015年6月30日 -12.09%
- 4億1785万
- 2015年9月30日 +18.09%
- 4億9344万
- 2015年12月31日 +12.3%
- 5億5415万
- 2016年3月31日 -7.2%
- 5億1426万
- 2016年6月30日 -5.67%
- 4億8508万
- 2016年9月30日 +44.12%
- 6億9908万
- 2016年12月31日 +6.25%
- 7億4275万
- 2017年3月31日 -16.75%
- 6億1836万
- 2017年6月30日 +13.11%
- 6億9944万
- 2017年9月30日 +8.85%
- 7億6134万
- 2017年12月31日 -4.69%
- 7億2561万
- 2018年3月31日 +5.1%
- 7億6260万
- 2018年6月30日 +18.99%
- 9億740万
- 2018年9月30日 +6.53%
- 9億6665万
- 2018年12月31日 -8.38%
- 8億8569万
- 2019年3月31日 +4.77%
- 9億2795万
- 2019年6月30日 +3.57%
- 9億6105万
- 2019年9月30日 -0.56%
- 9億5569万
- 2019年12月31日 -19.7%
- 7億6746万
- 2020年3月31日 -16.04%
- 6億4436万
- 2020年6月30日 +7.58%
- 6億9320万
- 2020年9月30日 +2.22%
- 7億856万
- 2020年12月31日 +6.6%
- 7億5533万
- 2021年3月31日 -11.5%
- 6億6847万
- 2021年6月30日 +2.22%
- 6億8333万
- 2021年9月30日 +11.35%
- 7億6091万
- 2021年12月31日 +6.45%
- 8億1002万
- 2022年3月31日 -5.6%
- 7億6466万
- 2022年6月30日 +17.04%
- 8億9498万
- 2022年9月30日 -0.53%
- 8億9027万
- 2022年12月31日 +27.41%
- 11億3433万
- 2023年3月31日 +3.3%
- 11億7172万
- 2023年6月30日 +21.98%
- 14億2930万
- 2023年9月30日 -4.64%
- 13億6293万
- 2023年12月31日 +3.1%
- 14億514万
- 2024年3月31日 -11.92%
- 12億3767万
- 2024年6月30日 -14.76%
- 10億5500万
- 2024年9月30日 +8.71%
- 11億4688万
- 2024年12月31日 +9.74%
- 12億5860万
- 2025年3月31日 -8.75%
- 11億4842万
- 2025年6月30日 -4.7%
- 10億9448万
- 2025年9月30日 -2.37%
- 10億6854万
- 2025年12月31日 -0.52%
- 10億6301万
- 2026年3月31日 -32.88%
- 7億1354万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- 電子記録債務
相手先別内訳
期日別内訳相手先 金額(千円) 阪和興業㈱ 268,415 鹿児島金属㈱ 255,021 エムエム建材㈱ 86,949 伊藤忠丸紅住商テクノスチール㈱ 72,902 土井鋼材㈱ 48,833 その他 416,304 合計 1,148,426
2025/06/26 16:52期日 金額(千円) 2025年4月 342,348 5月 346,343 6月 233,327 7月 226,406 合計 1,148,426 - #2 金融商品関係、財務諸表(連結)
- 投資有価証券は市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、上場株式については四半期ごとに時価の把握を行っております。2025/06/26 16:52
営業債務である支払手形、電子記録債務及び買掛金は、1年以内の支払期日です。短期借入金及び設備関係未払金は、主に運転資金と設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであります。長期借入金は、工場建設に伴う資金調達であり、返済期日は決算日後、最長で8年6ヶ月後であります。
2.金融商品の時価等に関する事項