研創(7939)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 5092万
- 2010年3月31日 -68.18%
- 1620万
個別
- 2008年3月31日
- 4285万
- 2009年3月31日 +18.82%
- 5092万
- 2010年3月31日 -68.18%
- 1620万
- 2010年12月31日 -1.88%
- 1590万
- 2011年3月31日 +60.38%
- 2550万
- 2011年6月30日 +9.64%
- 2795万
- 2011年9月30日 +20.62%
- 3372万
- 2011年12月31日 -25.28%
- 2519万
- 2012年3月31日 +40.94%
- 3551万
- 2012年6月30日 +2.99%
- 3657万
- 2012年9月30日 +18.89%
- 4348万
- 2012年12月31日 -16.85%
- 3615万
- 2013年3月31日 -4.06%
- 3468万
- 2013年6月30日 +17.19%
- 4064万
- 2013年9月30日 +16.51%
- 4735万
- 2013年12月31日 +0.18%
- 4744万
- 2014年3月31日 +9.27%
- 5183万
- 2014年6月30日 -30.96%
- 3578万
- 2014年9月30日 +68.6%
- 6033万
- 2014年12月31日 +9.66%
- 6616万
- 2015年3月31日 -30.53%
- 4596万
- 2015年6月30日 +48.54%
- 6827万
- 2015年9月30日 -2.6%
- 6649万
- 2015年12月31日 +4.28%
- 6934万
- 2016年3月31日 -21.66%
- 5432万
- 2016年6月30日 +17.37%
- 6376万
- 2016年9月30日 -11.4%
- 5649万
- 2016年12月31日 +7.89%
- 6095万
- 2017年3月31日 -4.96%
- 5792万
- 2017年6月30日 +9.82%
- 6361万
- 2017年9月30日 +38.59%
- 8816万
- 2017年12月31日 -18.21%
- 7211万
- 2018年3月31日 -2.71%
- 7016万
- 2018年6月30日 +20.19%
- 8433万
- 2018年9月30日 -13.51%
- 7293万
- 2018年12月31日 +37.84%
- 1億53万
- 2019年3月31日 -12.32%
- 8815万
- 2019年6月30日 +5.08%
- 9263万
- 2019年9月30日 -9.6%
- 8374万
- 2019年12月31日 +25.74%
- 1億529万
- 2020年3月31日 -36.44%
- 6693万
- 2020年6月30日 +20.42%
- 8059万
- 2020年9月30日 -16.47%
- 6732万
- 2020年12月31日 +25.07%
- 8420万
- 2021年3月31日 -29.48%
- 5937万
- 2021年6月30日 +10.96%
- 6588万
- 2021年9月30日 +17.59%
- 7747万
- 2021年12月31日 +11%
- 8599万
- 2022年3月31日 -11.2%
- 7636万
- 2022年6月30日 +19.33%
- 9112万
- 2022年9月30日 +5%
- 9568万
- 2022年12月31日 +27.51%
- 1億2200万
- 2023年3月31日 -22.03%
- 9512万
- 2023年6月30日 +16.35%
- 1億1067万
- 2023年9月30日 -1.88%
- 1億859万
- 2023年12月31日 +10.58%
- 1億2008万
- 2024年3月31日 -18.75%
- 9757万
- 2024年6月30日 -5.38%
- 9232万
- 2024年9月30日 +10.59%
- 1億210万
- 2024年12月31日 +61.21%
- 1億6459万
- 2025年3月31日 -25.78%
- 1億2215万
- 2025年6月30日 +15.51%
- 1億4110万
- 2025年9月30日 -1.43%
- 1億3909万
- 2025年12月31日 +12.32%
- 1億5623万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容(連結)
- ヘ 仕掛品2025/06/23 10:01
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/23 10:01
(1)製品・仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)