建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

レンタル資産………………5年
建物……………………2～47年
構築物…………………2～40年

2015/06/19 10:17

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 有形固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年3月21日至 平成26年3月20日)	当連結会計年度(自 平成26年3月21日至 平成27年3月20日)
レンタル資産	1,245千円	1,060千円
建物及び構築物	1,319千円	4,245千円
機械装置及び運搬具	352千円	2,241千円

※5 無形固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

2015/06/19 10:17

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 債務の担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月20日)	当連結会計年度(平成27年3月20日)
(担保資産の種類)
建物及び構築物	308,269千円	286,735千円
土地	1,172,407千円	1,172,407千円

2015/06/19 10:17

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は主として定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
レンタル資産………主として5年
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～13年
その他の有形固定資産…2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日がリース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2015/06/19 10:17