建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

レンタル資産………………5年
建物……………………2～47年
構築物…………………2～40年

2016/06/20 9:23

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 有形固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年3月21日至 平成27年3月20日)	当連結会計年度(自 平成27年3月21日至 平成28年3月20日)
レンタル資産	― 千円	668千円
建物及び構築物	― 千円	2,782千円
機械装置及び運搬具	1,099千円	259千円

2016/06/20 9:23

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 有形固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年3月21日至 平成27年3月20日)	当連結会計年度(自 平成27年3月21日至 平成28年3月20日)
レンタル資産	1,060千円	532千円
建物及び構築物	4,245千円	7,617千円
機械装置及び運搬具	2,241千円	88千円

※5 無形固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

2016/06/20 9:23

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 債務の担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月20日)	当連結会計年度(平成28年3月20日)
(担保資産の種類)
建物及び構築物	286,735千円	280,338千円
土地	1,172,407千円	1,197,220千円

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは以下のものであります。

レンタル資産	低層用仮設機材	985,272千円
レンタル資産	アルミ作業台等	287,124千円
建物	兵庫第二工場新工場棟兼製品倉庫	687,190千円
機械及び装置	兵庫第二工場足場板生産ライン	689,770千円

2 当期減少額のうち主なものは以下のものであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は主として定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
レンタル資産………主として5年
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～13年
その他の有形固定資産…2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日がリース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2016/06/20 9:23