建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～31年
機械装置及び車両運搬具 5～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:36

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	20,082千円	1,202千円
機械装置及び運搬具	9,498	8,316

2020/06/29 9:36

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失
岐阜県岐阜市	遊休不動産、その他	建物及び構築物、機械装置、その他	294,209千円

当社グループは、工場等についてはキャッシュ・フローを生み出す最小の単位で、遊休資産については当該資産単独で資産のグルーピングを行っております。
上記の資産については、工場再編により本社工場(岐阜県加茂郡富加町)への集約が完了したため減損損失を認識いたしました。

2020/06/29 9:36

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(資産)
資産は、前連結会計年度末比1,614百万円増加の27,270百万円となりました。これは主に受取手形及び売掛金が138百万円、投資不動産が120百万円減少したものの、現金及び預金が1,720百万円、土地が267百万円増加したことによります。投資不動産の減少につきましては土地の一部売却、減損損失計上及び建物の減価償却によるものであります。土地の増加につきましては、工場拡張を視野に入れた本社工場の隣地取得によるものであります。
(負債)

2020/06/29 9:36

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～31年
機械装置及び運搬具 5～12年

2020/06/29 9:36

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～31年
機械装置及び車両運搬具 5～12年

2020/06/29 9:36

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主要な資産の主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～31年
機械装置及び運搬具 5～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:36