スーパーツール（5990）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月15日
- 10億8600万
- 2011年9月15日 +140.38%
- 26億1057万
- 2011年12月15日 +43.32%
- 37億4143万
- 2012年3月15日 +28.88%
- 48億2208万
- 2012年6月15日 -71.61%
- 13億6919万
- 2012年9月15日 +89.22%
- 25億9073万
- 2012年12月15日 +50.7%
- 39億416万
- 2013年3月15日 +60.72%
- 62億7489万
- 2013年6月15日 -64.18%
- 22億4794万
- 2013年9月15日 +83.73%
- 41億3023万
- 2013年12月15日 +56.99%
- 64億8394万
- 2014年3月15日 +39.39%
- 90億3815万
- 2014年6月15日 -78.1%
- 19億7955万
- 2014年9月15日 +113.62%
- 42億2862万
- 2014年12月15日 +50.82%
- 63億7762万
- 2015年3月15日 +35.46%
- 86億3942万
- 2015年6月15日 -57.16%
- 37億146万
- 2015年9月15日 +54.48%
- 57億1791万
- 2015年12月15日 +44.44%
- 82億5870万
- 2016年3月15日 +31.15%
- 108億3098万
- 2016年6月15日 -80.16%
- 21億4837万
- 2016年9月15日 +101.71%
- 43億3342万
- 2016年12月15日 +45.86%
- 63億2061万
- 2017年3月15日 +27.93%
- 80億8605万
- 2017年6月15日 -76.32%
- 19億1491万
- 2017年9月15日 +93.48%
- 37億492万
- 2017年12月15日 +44.39%
- 53億4944万
- 2018年3月15日 +25.81%
- 67億3037万
- 2018年6月15日 -72.85%
- 18億2706万
- 2018年9月15日 +95.12%
- 35億6489万
- 2018年12月15日 +51.92%
- 54億1595万
- 2019年3月15日 +37.91%
- 74億6931万
- 2019年6月15日 -66.35%
- 25億1343万
- 2019年9月15日 +94.41%
- 48億8635万
- 2019年12月15日 +42.25%
- 69億5094万
- 2020年3月15日 +27.15%
- 88億3821万
- 2020年6月15日 -75.71%
- 21億4672万
- 2020年9月15日 +72.51%
- 37億332万
- 2020年12月15日 +40.21%
- 51億9224万
- 2021年3月15日 +40.69%
- 73億507万
- 2021年6月15日 -75.97%
- 17億5549万
- 2021年9月15日 +116.86%
- 38億701万
- 2021年12月15日 +63.86%
- 62億3814万
- 2022年3月15日 +27.56%
- 79億5746万
- 2022年6月15日 -78.07%
- 17億4509万
- 2022年9月15日 +108.58%
- 36億3997万
- 2022年12月15日 +40.47%
- 51億1302万
- 2023年3月15日 +36.55%
- 69億8193万
- 2023年6月15日 -77.69%
- 15億5790万
- 2023年9月15日 +98.01%
- 30億8479万
- 2023年12月15日 +45.15%
- 44億7760万
- 2024年3月15日 +30.72%
- 58億5330万
- 2024年6月15日 -78.01%
- 12億8693万
- 2024年9月15日 +113.34%
- 27億4552万
- 2024年12月15日 +44.71%
- 39億7315万
- 2025年3月15日 +31.92%
- 52億4122万
- 2025年6月15日 -73.38%
- 13億9545万
- 2025年9月15日 +97.52%
- 27億5634万
- 2025年12月15日 +54.71%
- 42億6431万
- 2026年3月15日 +27.5%
- 54億3700万
個別
- 2009年3月15日
- 48億5898万
- 2009年12月15日 -50.5%
- 24億508万
- 2010年3月15日 +34.6%
- 32億3733万
- 2010年6月15日 -70.43%
- 9億5713万
- 2010年9月15日 +101.36%
- 19億2731万
- 2010年12月15日 +49.82%
- 28億8755万
- 2011年3月15日 +33.2%
- 38億4609万
- 2012年3月15日 +13.53%
- 43億6645万
- 2013年3月15日 +4.84%
- 45億7773万
- 2014年3月15日 +2.73%
- 47億280万
- 2015年3月15日 +8.8%
- 51億1656万
- 2016年3月15日 +2.49%
- 52億4377万
- 2017年3月15日 +0.22%
- 52億5520万
- 2018年3月15日 +4.73%
- 55億359万
- 2019年3月15日 +7.06%
- 58億9216万
- 2019年9月15日 -52.12%
- 28億2100万
- 2020年3月15日 +90.52%
- 53億7445万
- 2021年3月15日 -11.4%
- 47億6158万
- 2022年3月15日 +12.02%
- 53億3401万
- 2023年3月15日 +0.1%
- 53億3939万
- 2024年3月15日 +0.1%
- 53億4458万
- 2025年3月15日 -6.18%
- 50億1442万
- 2026年3月15日 -5.43%
- 47億4200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「環境関連事業」は、太陽光パネル等の環境関連商品の仕入・販売及び施工、再生可能エネルギーにより発電した電力の販売をしております。2025/06/06 14:06
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。 - #2 主要な顧客ごとの情報
- 2025/06/06 14:06
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 トラスコ中山㈱ 1,561,788 金属製品事業 ㈱山善 1,021,998 金属製品事業 - #3 事業等のリスク
- (1)経済動向による影響2025/06/06 14:06
当社グループの主要な市場である国及び地域の経済環境の動向は、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループの主要な市場である国内、アジア及びヨーロッパ等の市場において、景気後退により個人消費や設備投資が減少した場合、製商品需要の減少や価格競争の激化が進展する可能性があり、売上高や収益性に悪影響を及ぼす可能性があります。
(2)原材料価格の変動による影響 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2025/06/06 14:06
当連結会計年度(自 2024年3月16日 至 2025年3月15日)報告セグメント 合計 金属製品事業 環境関連事業 その他の収益 - - - 外部顧客への売上高 5,202,775 650,527 5,853,302
(単位:千円) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/06 14:06 - #6 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/06 14:06
- #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (2)目標とする経営指標2025/06/06 14:06
当社グループは、売上高経常利益率、ROE(自己資本利益率)、EPS(1株当たり当期純利益)、自己資本比率を経営の主たる指標としております。株主資本の効率的運用による投資効率の高い経営を行うことが、株主の皆様及び従業員を含めたすべての利害関係者の利益に合うものと考えております。特に売上高経常利益率を向上させることを基本におき、今後の成長が見込め、収益性の高い金属製品事業の中の産業機器の構成比率を高めていく方針であります。また、技術力と開発力を背景に、各事業領域において顧客ニーズを反映させた特色ある新製品、新事業を創出し、深耕拡大し続ける価値創造企業としてグループの連携強化を図ってまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 引き続き、全社的なコミュニケーション改革を通した、各部門間の連携強化によるコストダウン及び収益の安定化に努めてまいります。2025/06/06 14:06
これらの結果、当連結会計年度における売上高につきましては、国内は堅調に推移いたしましたが、主に韓国の海外向けの販売不調により、5,241百万円(前年同期比612百万円減、10.5%減)、営業利益におきましては、新物流倉庫・組立工場建設に伴う不動産取得税の費用処理及び移転費用等の発生により、377百万円(前年同期比51百万円減、12.0%減)、経常利益は378百万円(前年同期比67百万円減、15.2%減)、親会社株主に帰属する当期純損失は238百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益305百万円)となりました。なお、親会社株主に帰属する当期純損失につきましては、連結子会社の事業撤退損を特別損失に計上したことによるものであります。
当連結会計年度におけるセグメント別の経営成績は次のとおりであります。 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/06 14:06
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。
顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
