JFEコンテイナー（5907）の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 2440万
- 2011年9月30日 -67.22%
- 800万
- 2011年12月31日 +132.5%
- 1860万
- 2012年3月31日 +47.34%
- 2740万
- 2012年6月30日 -58.65%
- 1133万
- 2012年9月30日 +100.01%
- 2266万
- 2012年12月31日 +50%
- 3399万
- 2013年3月31日 +14.13%
- 3880万
- 2013年6月30日 -77.36%
- 878万
- 2013年9月30日 +83.8%
- 1614万
- 2013年12月31日 +50%
- 2421万
- 2014年3月31日 +51.42%
- 3667万
- 2014年6月30日 -78.49%
- 788万
- 2014年9月30日 +102.87%
- 1600万
- 2014年12月31日 +50%
- 2400万
- 2015年3月31日 +37.5%
- 3300万
- 2015年6月30日 -71.78%
- 931万
- 2015年9月30日 +77.19%
- 1650万
- 2015年12月31日 +50%
- 2475万
- 2016年3月31日 +49.49%
- 3700万
- 2016年6月30日 -77.03%
- 849万
- 2016年9月30日 +88.26%
- 1600万
- 2016年12月31日 +50%
- 2400万
- 2017年3月31日 +43.46%
- 3443万
- 2017年6月30日 -74.59%
- 875万
- 2017年9月30日 +77.14%
- 1550万
- 2017年12月31日 +50%
- 2325万
- 2018年3月31日 +28.39%
- 2985万
- 2018年6月30日 -71.53%
- 849万
- 2018年9月30日 +82.37%
- 1550万
- 2018年12月31日 +50%
- 2325万
- 2019年3月31日 +33.33%
- 3100万
- 2019年6月30日 -79.43%
- 637万
- 2019年9月30日 +107.78%
- 1325万
- 2019年12月31日 +50%
- 1987万
- 2020年3月31日 +20.43%
- 2393万
- 2020年6月30日 -75.98%
- 574万
- 2020年9月30日 -2.52%
- 560万
- 2020年12月31日 +50%
- 840万
- 2021年3月31日 +73.92%
- 1462万
- 2021年6月30日 -42.78%
- 836万
- 2021年9月30日 -12.61%
- 731万
- 2021年12月31日 +50%
- 1096万
- 2022年3月31日 +13.45%
- 1244万
- 2022年6月30日 -73.52%
- 329万
個別
- 2011年3月31日
- 2440万
- 2012年3月31日 +12.29%
- 2740万
- 2013年3月31日 +41.58%
- 3880万
- 2014年3月31日 -5.49%
- 3667万
- 2015年3月31日 -10.01%
- 3300万
- 2016年3月31日 +12.12%
- 3700万
- 2017年3月31日 -6.95%
- 3443万
- 2018年3月31日 -13.3%
- 2985万
- 2019年3月31日 +3.85%
- 3100万
- 2020年3月31日 -22.79%
- 2393万
- 2021年3月31日 -38.92%
- 1462万
- 2022年3月31日 -14.91%
- 1244万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費の主な費目及び金額は次のとおりであります。2022/06/29 9:33
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 従業員給与手当 635,285千円 705,222千円 役員賞与引当金繰入額 14,620千円 12,440千円 退職給付費用 41,646千円 42,974千円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。2022/06/29 9:33 - #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2022/06/29 9:33
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 3,755 - - 3,755 役員賞与引当金 14,620 12,440 14,620 12,440 役員退職慰労引当金 40,020 11,010 - 51,030 - #4 引当金繰入額に関する注記（連結）
- ※1 引当金繰入額の内訳2022/06/29 9:33
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 販売費及び一般管理費算入 37,362千円 37,520千円 役員賞与引当金繰入額 販売費及び一般管理費算入 14,620千円 12,440千円 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。2022/06/29 9:33
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
