無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 3億4035万
- 2015年3月31日 +65.95%
- 5億6482万
個別
- 2014年3月31日
- 1億609万
- 2015年3月31日 -4.26%
- 1億157万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/25 14:05
(注)「減価償却費」および「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用とその償却費が含まれております。(単位:千円) 支払利息 57,984 ― 57,984 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 2,006,306 2,516 2,008,823
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)「減価償却費」および「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用とその償却費が含まれております。2015/06/25 14:05
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 14:05 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2015/06/25 14:05
(2)上記に対応する債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 787,685千円(帳簿価額) 1,221,868千円(帳簿価額) 無形固定資産 135,266千円(帳簿価額) 227,025千円(帳簿価額) 計 922,951千円(帳簿価額) 1,448,894千円(帳簿価額)
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 14:05