無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 5億2586万
- 2017年3月31日 +3.12%
- 5億4226万
個別
- 2016年3月31日
- 1億123万
- 2017年3月31日 +65.85%
- 1億6789万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2017/06/20 11:33
(注)「減価償却費」および「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用とその償却費が含まれております。(単位:千円) 支払利息 54,164 726 54,891 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1,701,114 62,544 1,763,659
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)「減価償却費」および「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」には、長期前払費用とその償却費が含まれております。2017/06/20 11:33
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/20 11:33 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2017/06/20 11:33
(2)上記に対応する債務前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 建物及び構築物 1,100,986千円(帳簿価額) 940,610千円(帳簿価額) 無形固定資産 210,068千円(帳簿価額) 187,201千円(帳簿価額) 計 1,311,054千円(帳簿価額) 1,127,811千円(帳簿価額)
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/06/20 11:33