JFEコンテイナー（5907）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億9078万
- 2010年3月31日 -19.42%
- 1億5372万
- 2010年12月31日 +19.42%
- 1億8357万
- 2011年3月31日 -6.04%
- 1億7249万
- 2011年6月30日 +13.67%
- 1億9608万
- 2011年9月30日 +3.81%
- 2億354万
- 2011年12月31日 +6.73%
- 2億1725万
- 2012年3月31日 +0.68%
- 2億1873万
- 2012年6月30日 -37.75%
- 1億3615万
- 2012年9月30日 -14.76%
- 1億1605万
- 2012年12月31日 +0.83%
- 1億1702万
- 2013年3月31日 -6.53%
- 1億937万
- 2013年6月30日 +25.18%
- 1億3691万
- 2013年9月30日 -11.24%
- 1億2153万
- 2013年12月31日 +8.84%
- 1億3226万
- 2014年3月31日 -1.53%
- 1億3024万
- 2014年6月30日 +13.39%
- 1億4768万
- 2014年9月30日 -0.9%
- 1億4635万
- 2014年12月31日 -9.86%
- 1億3192万
- 2015年3月31日 -8.85%
- 1億2025万
- 2015年6月30日 -6.06%
- 1億1296万
- 2015年9月30日 +0.64%
- 1億1368万
- 2015年12月31日 -4.18%
- 1億893万
- 2016年3月31日 +10.94%
- 1億2084万
- 2016年6月30日 +12.74%
- 1億3623万
- 2016年9月30日 -13.33%
- 1億1807万
- 2016年12月31日 +9.14%
- 1億2886万
- 2017年3月31日 -21.4%
- 1億129万
- 2017年6月30日 +19.51%
- 1億2105万
- 2017年9月30日 +3.15%
- 1億2486万
- 2017年12月31日 -8.42%
- 1億1435万
- 2018年3月31日 +1.87%
- 1億1648万
- 2018年6月30日 -0.71%
- 1億1565万
- 2018年9月30日 +3.05%
- 1億1918万
- 2018年12月31日 +4.3%
- 1億2430万
- 2019年3月31日 +3.99%
- 1億2926万
- 2019年6月30日 +5.47%
- 1億3633万
- 2019年9月30日 +18.06%
- 1億6095万
- 2019年12月31日 +12.58%
- 1億8120万
- 2020年3月31日 -27.12%
- 1億3206万
- 2020年6月30日 +20.72%
- 1億5943万
- 2020年9月30日 +35.19%
- 2億1554万
- 2020年12月31日 -1.01%
- 2億1336万
- 2021年3月31日 -25.11%
- 1億5979万
- 2021年6月30日 +24.8%
- 1億9941万
- 2021年9月30日 +14.27%
- 2億2787万
- 2021年12月31日 +7.27%
- 2億4444万
- 2022年3月31日 -17.79%
- 2億95万
- 2022年6月30日 +47.41%
- 2億9622万
個別
- 2008年3月31日
- 9993万
- 2009年3月31日 +15.18%
- 1億1509万
- 2010年3月31日 -24.24%
- 8720万
- 2011年3月31日 +8.78%
- 9486万
- 2012年3月31日 +51.61%
- 1億4381万
- 2013年3月31日 -36.62%
- 9115万
- 2014年3月31日 +16.45%
- 1億614万
- 2015年3月31日 -11.45%
- 9398万
- 2016年3月31日 +6.78%
- 1億36万
- 2017年3月31日 -23.25%
- 7702万
- 2018年3月31日 +19.77%
- 9226万
- 2019年3月31日 +7.58%
- 9925万
- 2020年3月31日 +3.6%
- 1億282万
- 2021年3月31日 +17.81%
- 1億2114万
- 2022年3月31日 +37.13%
- 1億6612万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法によっております。
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
②棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/29 9:33 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ②棚卸資産の評価基準及び評価方法2022/06/29 9:33
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)棚卸資産2022/06/29 9:33
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品は移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
